表示と開示

監査上の主要な検討事項（KAM）

• 第1回：概要 （2024.10.21）
• 第2回：詳細 （2024.10.21）

2023年3月期　有報開示事例分析

• 第1回：総会前提出 （2023.11.20）
• 第2回：コーポレート・ガバナンスの状況等①（取締役会及び監査役会等の記載状況） （2023.11.21）
• 第3回：コーポレート・ガバナンスの状況等②（内部監査の状況） （2023.11.22）
• 第4回：コーポレート・ガバナンスの状況等③（株式の保有状況） （2023.11.24）
• 第5回：コロナ／ロシア・ウクライナ関連開示 （2023.11.27）
• 第6回：時価算定適用指針（改正適用指針） （2023.11.28）
• 第7回：グループ通算制度に関する注記 （2023.11.29）
• 第8回：グループ通算制度を適用している会社 （2023.11.30）
• 第9回：グローバル・ミニマム課税制度 （2023.12.01）
• 第10回：早期適用した会計基準（電子記録移転有価証券表示権利等） （2023.12.04）
• 第11回：未適用の会計基準等に関する注記 （2023.12.05）
• 第12回：2年目の収益認識注記開示分析①（重要な会計方針の注記、収益を理解するための基礎となる情報） （2023.12.06）
• 第13回：2年目の収益認識注記開示分析②（収益の分解情報） （2023.12.07）
• 第14回：2年目の収益認識注記開示分析③（当期及び翌期以降の収益の金額を理解するための情報） （2023.12.08）

2023年3月期　サステナビリティ情報分析

• 第1回：従業員の状況①（管理職女性割合） （2023.11.17）
• 第2回：従業員の状況②（男性育児休業取得率） （2023.11.20）
• 第3回：従業員の状況③（男女賃金差異）（2023.11.21）
• 第4回：サステナビリティに関する考え方及び取組①（総論） （2023.11.22）
• 第5回：サステナビリティに関する考え方及び取組②（TCFD開示） （2023.11.24）
• 第6回：サステナビリティに関する考え方及び取組③（GHG排出量開示） （2023.11.27）
• 第7回：サステナビリティに関する考え方及び取組④（人的資本等） （2023.11.28）

2022年3月期　有報開示事例分析

• 第1回：総会前提出 （2022.12.12）
• 第2回：サステナビリティ情報①（TCFD） （2022.12.12）
• 第3回：サステナビリティ情報②（人的資本・多様性、マテリアリティ） （2022.12.12）
• 第4回：早期適用した会計基準（改正時価算定適用指針） （2022.12.12）
• 第5回：早期適用した会計基準（グループ通算制度） （2022.12.12）
• 第6回：実務対応報告41号「取締役の報酬等として株式を無償交付する取引に関する取扱い」の開示 （2022.12.12）
• 第7回：グループ通算制度への移行に係る開示分析 （2022.12.12）
• 第8回：会計上の見積りに関する注記の2年目開示分析①（記載項目数分析） （2022.12.12）
• 第9回：会計上の見積りに関する注記の2年目開示分析②（業種別・記載内容分析） （2022.12.12）
• 第10回：時価算定会計基準 （2022.12.12）

2022年3月期　有報収益認識開示分析

• 第1回：本表の表示方法 （2022.12.02）
• 第2回：会計方針の開示 （2022.12.02）
  
• 第3回：収益認識注記①（収益を理解するための基礎となる情報） （2022.12.02）
• 第4回：収益認識注記②（当期及び翌期以降の収益の金額を理解するための情報（契約資産及び契約負債の残高等）） （2022.12.02）
• 第5回：収益認識注記③（当期及び翌期以降の収益の金額を理解するための情報（残存履行義務に配分した取引価格）） （2022.12.02）

時価の算定に関する会計基準

• 第1回：概要 （2022.04.13）
• 第2回：時価とは （2022.04.13）
• 第3回：時価の算定方法 （2022.04.13）
• 第4回：開示への影響 （2022.04.13）

2021年6月第1四半期　四半期報告書分析

• 第1回：収益認識会計基準（会計方針の変更注記） （2022.02.09）
• 第2回：収益認識会計基準（収益の分解情報） （2022.02.09）
• 第3回：新型コロナウイルス感染症に関する非財務情報（経営環境等及びMD&A） （2022.02.09）
• 第4回：新型コロナウイルス感染症に関する非財務情報（事業等のリスク） （2022.02.09）
• 第5回：新型コロナウイルス感染症に関する特別損失 （2022.02.09）
• 第6回：新型コロナウイルス感染症に関する追加情報 （2022.02.09）

2021年3月期　有報開示事例分析

• 第1回：収益認識会計基準（早期適用） （2022.02.02）
• 第2回：見積開示会計基準（見積開示項目数） （2022.02.02）
• 第3回：見積開示会計基準（主要な仮定） （2022.02.02）
• 第4回：見積開示会計基準（KAMとの整合性） （2022.02.02）
• 第5回：見積開示会計基準（非財務情報との整合性） （2022.02.02）
• 第6回：見積開示会計基準（IFRS適用会社との項目数比較） （2022.02.02）
• 第7回：見積開示会計基準（計算書類の注記との比較） （2022.02.02）
• 第8回：会計方針の開示（関連する会計基準等の定めが明らかでない場合） （2022.02.02）
• 第9回：新型コロナウイルス感染症に関する非財務情報（経営環境等） （2022.02.02）
• 第10回：新型コロナウイルス感染症に関する非財務情報（事業等のリスク） （2022.02.02）
• 第11回：新型コロナウイルス感染症に関する特別損失 （2022.02.02）
• 第12回：新型コロナウイルス感染症に関する減損損失注記 （2022.02.02）
• 第13回：グループ通算制度への移行 （2022.02.02）
• 第14回：総会前提出 （2022.02.02）
  

会計上の見積りの開示に関する会計基準

• 第1回：概要 （2021.09.02）
• 第2回：注記事項 （2021.09.02）
  

2020年3月期　有報開示事例分析

• 第1回：収益認識基準（早期適用） （2021.05.26）
• 第2回：非財務情報（MD&A（見積り項目）） （2021.05.26）
• 第3回：新型コロナウイルス感染症に関する非財務情報（経営環境等） （2021.05.26）
• 第4回：新型コロナウイルス感染症に関する非財務情報（事業等のリスク） （2021.05.26）
• 第5回：新型コロナウイルス感染症に関するP/L本表における特別損失及び注記 （2021.05.26）
• 第6回：新型コロナウイルス感染症に関する追加情報（財務諸表に重要な影響を及ぼすリスク） （2021.05.26）
• 第7回：新型コロナウイルス感染症に関する追加情報（会計上の見積り項目） （2021.05.26）
• 第8回：新型コロナウイルス感染症に関する後発事象 （2021.05.26）
• 第9回：会社法開示との比較 （2021.05.26）

2019年3月期　有報開示事例分析

• 第1回：定率法から定額法への変更 （2020.02.07）
• 第2回：連結納税制度 （2020.02.07）
• 第3回：決算期変更 （2020.02.07）
• 第4回：税効果会計基準の一部改正（発生原因別内訳における評価性引当額の区分及び重要な変動の内容） （2020.02.07）
• 第5回：繰延税金資産を回収可能と判断した主な理由 （2020.02.07）
• 第6回：「収益認識に関する会計基準等の早期適用」及び「未適用の会計基準等の注記の開示」 （2020.02.07）
• 第7回：繰越欠損金に係る繰越期限別の数値情報 （2020.02.07）
• 第8回：非財務情報（MD&A） （2020.02.07）
• 第9回：非財務情報（早期適用） （2020.02.07）
• 第10回：監査の状況 （2020.02.14）
• 第11回：会社法開示比較① （2020.02.14）
• 第12回：会社法開示比較② （2020.02.14）
• 第13回：総会前提出 （2020.02.14）
• 第14回：非財務情報「役員の報酬等」及び「株式の保有状況」 （2020.02.14）
• 第15回：役員の報酬等 （2020.02.14）

平成30年3月期　有報開示事例分析

• 第1回：定率法から定額法への変更 （2018.12.19）
• 第2回：連結納税制度 （2018.12.19）
• 第3回：決算期変更 （2018.12.19）
• 第4回：税効果会計一部改正の早期適用 （2018.12.19）
• 第5回：米国税制改革 （2018.12.19）
  
• 第6回：総会前提出 （2018.12.19）
• 第7回：非財務情報（MD&A） （2018.12.19）
• 第8回：未適用の会計基準等の注記 （2018.12.19）
• 第9回：ストックオプション制度の内容等 （2018.12.19）
• 第10回：会計計算規則に規定されていない注記の開示状況 （2018.12.19）

役員報酬の開示分析

• 第1回：役員報酬の種類 （2017.12.13）
• 第2回：業績評価指標 （2017.12.14）
• 第3回：売上規模別報酬分析 （2017.12.15）
• 第4回：株式報酬比率 （2017.12.19）
• 第5回：コーポレート・ガバナンスの状況の記載内容の分析 （2017.12.20）
• 第6回：ストック・オプション制度の内容分析 （2017.12.21）
• 第7回：財務諸表本表、重要な会計方針、追加情報 （2017.12.22）
• 第8回：重要な後発事象の注記分析 （2017.12.25）

平成29年3月期 有報開示事例分析

• 第1回：定時株主総会前に有価証券報告書を提出している会社 （2017.11.08）
• 第2回：マイナス金利 （2017.11.08）
• 第3回：経営方針等の開示状況 （2017.11.08）
• 第4回：会社法開示比較 （2017.11.08）
• 第5回：決算期変更 （2017.11.16）
• 第6回：税制改正に伴う減価償却方法の変更 （2017.11.16）
• 第7回：定率法から定額法への変更（有形固定資産の減価償却方法） （2017.11.16）
• 第8回：連結納税制度 （2017.11.16）

平成28年6月第1四半期 四半期報告書分析

• 第1回：繰延税金資産回収可能性適用指針の適用 （2016.11.28）
• 第2回：会計方針の変更・会計上の見積りの変更 （2016.11.28）
• 第3回：税制改正に係る減価償却方法の変更 （2016.11.28）