長期的価値(Long-term value、LTV) - EY Japanの取組み

長期的価値(Long-term value)

長期的価値(Long-term value、LTV)
- EY Japanの取り組み


私たちEYは、長年にわたり「Building a better working world ~より良い社会の構築を目指して」を掲げ、2016年に「Embankment Project for Inclusive Capitalism(統合的な目線による新たな資本主義社会の構築に向けた取り組み)」に参画し、2020年9月に公表された世界経済フォーラム(World Economic Forum、 以下WEF)ステークホルダー資本主義指標の策定に関わりました。日本でも2020年7月にはLTV推進室を設置しています。

これまでの資本主義社会においては、競争優位性や収益性、株価など、比較的短期的な視点での施策に重点が置かれてきました。近年は、これまで社会貢献的な企業活動として位置付けられてきた、より長期的な視点で社会や環境に提供する価値、さらには消費者や人材に提供する価値も、企業価値を構成する要素として認識され始めています。

私たちは、ステークホルダーである企業、政府、社会、機関投資家に対して、長期的視点を持った企業・産業の変革に貢献するプロフェッショナルサービスを提供し、ステークホルダーの集合体である経済社会そのものの変革・整流化にも挑戦しています。これを実現するためには、私たち自身の変革も必要となります。そして、社会の範となるべく、持続可能な企業市民の在り方を自ら追求していきます。

私たちのパーパス(存在意義)に共感するステークホルダーに伴走して変革を呼び起こし、次世代につながるより良い社会を持続的に構築していきます。 


EY Japan LTVビジョン

「長期的」に「持続可能」かつ「インクルーシブ」な成長を実現するための手助けをする。これがEYのパーパスである「Building a better working world~より良い社会の構築を目指して」が掲げる取り組みです。その実現のためには、あらゆるステークホルダーを視野に入れ、単に短期的財務価値を追うのではなく、非財務的価値も定め、企業として持続可能な長期的価値の創出を目指す必要があるとEYは考えます。

EY Japanでは、不確実かつ新たな時代における長期的視点での価値創造実現に向けて、クライアント、経済社会、自分自身(自社)それぞれにおける活動方針を定めました。

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EY Japan LTV活動方針


クライアント:
⻑期的な視点で企業・産業の変⾰を⽀え、企業価値の最⼤化に「貢献」します

日本の経済社会が抱える課題を念頭に置きながら、各種コンサルティング領域において、長期的視点に基づく経営戦略構築や変革を支えるとともに、企業価値の最大化に貢献します。また、非財務的価値の評価や保証などの業務提供を通じて、企業の長期的成長を支援します。


経済社会:
より良い社会の構築に向けて、⻑期的な視点で経済社会システムそのものの変⾰・整流化に「挑戦」します

水素や再生エネルギー、脱炭素、マイクロバイオーム(微生物)の活用やシンバイオ(合成生物学)、loTからloBへの移行、人間拡張テクノロジーなど、新たな産業が生まれており、私たちは、このような産業の創出を支援するだけでなく、評価方法の確立、その評価指標下での資本市場の健全性担保に貢献します。


自社:
私たちが社会の範となるべく、持続可能な企業市民の在り方を自ら「追求」します

「より良い社会の構築」を実現するためには、あらゆるステークホルダーに長期的価値をもた らす必要があることを、私たちはビジネスリーダーとして認識しています。このためには、私たちEY Japan自身の変革も必要となります。その実現に向けてはさらに、「ガバナンス原則」「地球環境保護」「最良の人材」「社会的価値創出」の4つのテーマについて、活動内容とKPIを定めて取り組みます。

 

自社における活動内容およびKPI

私たちEY Japanは長期的視点での価値創造実現に真摯に取り組み、ステークホルダーヘの説明責任を果たすために、業界に先駆けて自社のKPIを開示します。


自社におけるFY24の活動実績


自社におけるFY23の活動実績


自社におけるFY22の活動実績


EY Japanの特徴的な取り組み

EY Japanは、EYのパーパス「Building a better working world ~より良い社会の構築を目指して」に共感するあらゆるステークホルダーに伴走して変革を呼び起こし、次世代につながるより良い社会を持続的に構築していきます。

持続可能な経済社会システムの基盤となる新たな産業創出の支援と、それを支えるプラットフォームの創出への取り組み

ニュースリリース

EY、2023年度グローバル業務収入は過去最高の500億米ドル弱

EYは、2023年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入は494億米ドルと、現地通貨ベースで前期比14.2%増(米ドルベースでは9.3%増)となりました。これはEY史上最高の売上であり、著しい成長を続けているEYの歴史において、最も成功した年度のひとつとなりました。

EY Japan、長期的価値(LTV)ビジョンに基づく自社取り組みの23年度実績を発表

EY Japanは、経済社会・クライアント・自社における長期的視点での価値創造を行うLTV(Long-term value、長期的価値)ビジョンに基づく自社の取り組みに対する2023年度(2022年7月~2023年6月)実績を発表しました。

EY、2022年度グローバル業務収入は過去最高の454億米ドル

EYは、2022年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入が454億米ドルと、現地通貨ベースで前年比16.4%増(米ドルベースでは13.7%増)となりました。これはEY史上最高水準に並ぶ業績で、過去約20年間で最高の伸びをもたらしたのは、EY NextWave戦略です。同戦略において、EYはメンバー、クライアント、コミュニティに対する長期的価値の提供を目標として掲げています。

EY Japan、長期的価値(LTV)ビジョンに基づく自社取り組みの22年度実績を発表

【EY Japan】EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、経済社会・クライアント・自社における長期的視点での価値創造を行うLTV(Long-term value、長期的価値)ビジョンに基づく自社の取り組みに対する2022年度(2021年7月~2022年6月)実績を発表しました。

2022年の世界ナンバーワンのアントレプレナーが決定 アルゼンチンのアレフグループ社ガストン・タラトゥータ氏が「EY World Entrepreneur of the Year™2022」を受賞

【EY Japan】EYが実施するアントレプレナー表彰制度『EY World Entrepreneur Of The Year』の授賞式が、2022年6月9日(現地時間)にモナコ公国のサル・デ・エトワールで開催され、アルゼンチンを拠点とするアレフグループ社の創業者兼CEOであるガストン・タラトゥータ(Gaston Taratuta)氏が、世界ナンバーワンのアントレプレナーに贈られる「EY World Entrepreneur Of The Year™ 2022」を受賞しました。

EY Japan、地域貢献の取り組みとして「EYデジタルハブ パートナー会」を発足

EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、福岡地区を含む九州での地域貢献を目的とした「EYデジタルハブ パートナー会」を発足しました。

EY Japan、青山学院大学国際政治経済学部でクロスボーダーM&A戦略論の講座を2022年も開講

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡)は、本年も青山学院大学国際政治経済学部(キャンパス:東京都渋谷区、学部長:末田 清子)で、寄附講座「特講(クロスボーダーM&A戦略論)」を開講することをお知らせします。

EY新日本、イノベーションを推進するスタートアップ企業14社を表彰 EY Innovative Startup 2022

【EY Japan】EY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:片倉 正美)は、イノベーション分野のスタートアップ企業を表彰する制度「EY Innovative Startup 2022」において、14社を表彰企業として決定したことをお知らせします。

EY新日本、経済産業省のベビーテック活用促進に向けた実証調査を受託

EY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:片倉正美)は、経済産業省からの委託を受け、テクノロジーを活用して子育てを支援する「ベビーテック」の普及を後押しするため、2022年1月より神奈川県小田原市において、子育て支援や育児・家事効率化のための4つのサービスの実証調査を行うことをお知らせします。

EY Japan、金融分野に特化した気候変動・サステナビリティ・サービスチームを新設

EY Japanは、世界全体で喫緊となっている気候変動問題への取り組みの一環として、銀行や保険、アセットマネージャーやアセットオーナーなど金融サービスに特化した気候変動・サステナビリティ・サービス(CCaSS)を2022年1月に立ち上げ、EY Japan全体でもさらに強化していくことをお知らせします。

EY Japan、JICAの熊本県の復興・地域創生プロジェクトを受注

【EY Japan】EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:近藤聡、EYSC)は、独立行政法人国際協力機構 九州センター(JICA九州)と「人吉球磨地域における災害からの創造的復興に係る課題提案型事業の付加価値に関する調査」に係る業務委託契約を締結したことをお知らせします。

EOY 2021 Japan: 日本代表は旭酒造株式会社の会長に決定

EY Japanが主催するアントレプレナー表彰制度「EYアントレプレナー・オブ・ザ・イヤー 2021 ジャパン(EOY 2021 Japan)」のアワードセレモニーを12月6日(月)に、EY Wavespace™ Tokyo StudioXにて開催いたしました。選考の結果、旭酒造株式会社 会長の桜井博志様(さくらい・ひろし)氏を、2021年度の日本代表として選出しましたことをお知らせいたします。

One Young World Tokyo Summit 2022において若手女性経営者の育成を目的としたアクセラレータープログラム付きピッチコンテストを経済産業省の協力のもとEY Japan、One Young Worldが共同開催

EY Japanと一般社団法人One Young World Japan Committeeは、経済産業省の協力のもと、アクセラレータープログラム付きのピッチコンテストを共同開催します。日本初開催となるOYW東京サミットにおいて、日本の若手女性起業家が成長し、世界を舞台にチャレンジするきっかけを構築することを目指しています。

女性経営者の育成を目的としたアクセラレータープログラムをEY Japanと日本マイクロソフト株式会社が共同開催

EY Japanは、日本マイクロソフト株式会社 (本社: 東京都港区、以下 日本マイクロソフト) と、成長を目指す女性経営者の育成、その事業の拡大を図ること、および社会貢献に資することを目的としたアクセラレータープログラムを共同開催します。

EOY 2021 Japan 関西地区Challenging Spirit部門 部門大賞が決定

EY Japanが主催するアントレプレナー表彰制度「EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー 2021 ジャパン」は、2021年の関西地区Challenging Spirit部門において部門大賞1名、特別賞2名の下記アントレプレナーを選出いたしました。

「EY Winning Women 2021」に6名のファイナリストを選出

EY Japanは、EY Entrepreneurial Winning Women™(EWW)(※1)が主催する2021年度のEY Winning Women に、以下の6名の女性アントレプレナーを選出したことをお知らせします。

EOY 2021 Japan: 日本代表候補10名のアントレプレナーを決定

EY Japanが主催するアントレプレナー表彰制度「EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー 2021ジャパン」は、2021年度の日本代表候補のアントレプレナー10名を決定したことをお知らせいたします。

EOY 2021 Japan 北海道地区代表アントレプレナーが決定

EY Japanが主催するアントレプレナー表彰制度「EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー 2021 ジャパン」は、2021年の北海道地区代表として下記1名のアントレプレナーを選出いたしました。


    多様な人材がしなやかに最大限能力を発揮できる労働環境の整備への取り組み

    ニュースリリース

    EY Japan、ニューロダイバーシティ人材育成に向けた新スキームを開始

    【EY Japan】EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、精神・発達障がいの診断のあるニューロダイバーシティ人材の雇用や就労状況の改善を目指し、個々人に合った柔軟な働き方を試しながら、専門的なスキルとキャリアを習得することができる組織として、Diverse Abilities Center(DAC、ダイバース・アビリティズ・センター)を株式会社Kaien(東京都新宿区、代表取締役 鈴木慶太)と共同で発足(2022年6月1日付)し、第1期生として22名を採用したことをお知らせします。

    EY新日本「IPO認定者制度」2022年度、762名を認定

    EY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:片倉正美)では、2020年7月より開始しましたIPO認定者制度の実施の結果、2022年度は762名をIPO認定者として認定したことをお知らせいたします。

    EY Japan、「令和三年度スポーツ功労団体」として表彰

    【EY Japan】EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、パラアスリートへの継続的な支援によるアスリートの成果に貢献した実績に対し、文部科学大臣から「令和三年度スポーツ功労団体」として表彰されたことをお知らせします。

     EY Japan所属 石田 考正選手のデフリンピック金メダル獲得のお知らせ

    EY Japanに所属の石田 考正選手が、第24回夏季デフリンピック競技大会ブラジル2021の陸上ハンマー投げにおいて、金メダルを獲得しましたので、お知らせいたします。

    EY Japan、日経WOMANの「女性が活躍する会社BEST100」において総合第15位、部門別第5位にランクイン

    EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮)は、女性社員の活躍を推進している企業を認定する「日経WOMAN」(発行:日経BP社)の「女性が活躍する会社BEST100」において、回答企業535社中総合第15位、部門別では管理職登用度部門第5位にランクインされたことをお知らせします。

    EY Japan、D&I推進体制を強化

    EY Japan(東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田守亮)は、EY Japanの事業活動のあらゆるプロセスにおいて「エクイティ(Equity、公正)」を実現し、Diversity & Inclusiveness (ダイバーシティ&インクルーシブネス、略称「D&I」)を加速させることを目指し、組織内の名称を「Diversity, Equity & Inclusiveness(ダイバーシティ、エクイティ&インクルーシブネス、略称「DE&I」)」に変更し、取り組みを強化していきます。本取り組みは2022年2月1日付で、EYのグローバル全体で開始します。

    EY Japan、大学生にキャリア教育を提供するキャリア大学にて「CAREER UNIVERSITY AWARD2021」ベストフィードバック賞を受賞

    EY Japanは、企業が大学生にキャリア教育を提供する「キャリア大学」(運営元:VISITS Technologies株式会社)のサマークラスに参加し、プログラムに参加した学生の満足度によって〝企業の教育力″を評価する「CAREER UNIVERSITY AWARD2021」にて、ベストフィードバック賞を受賞したことをお知らせいたします。

    地方創生テレワーク推進運動に関する Action 宣言

    EY Japanは、内閣府・内閣官房が推進する「地方創生テレワーク推進運動」の趣旨に賛同し、推進運動に参加する為「Action 宣言」を行いました。

    EY Japan、「D&Iアワード 2021」において最上位ランクに認定

    EY Japanは、株式会社JobRainbowが主催するD&I(ダイバーシティ&インクルージョン)に取り組む企業を認定するアワード「D&Iアワード 2021」において、4ランク中の最上位である「ベストワークプレイス」に認定されたことをお知らせします。

    EY Japan、障がい者のロールモデルを表彰する「ACEアワード」にて個人部門、環境づくり部門にて特別賞 受賞

    EY Japanは、2021年12月1日(水)に一般社団法人企業アクセシビリティ・コンソーシアム (Accessibility Consortium of Enterprises ) が主催する「ACEアワード」において、顕著な活躍を行った障害のある社員を表彰する「個人部門」、及び障害のある社員が活躍できる環境づくりに取り組む組織、メンバーを表彰する「環境づくり部門」にて特別賞を受賞したことをお知らせします。

    多様性の変革を推進しているリーダーを選出した「OUTstanding LGBT+ Role Model Lists 2021」においてEY Japan貴田守亮 チェアパーソン兼CEOが「100 LGBT+ エグゼクティブ」第1位に選出

    EY Japanは、INvolve社(※本部:英国)が毎年公開している「OUTstanding LGBT+Role Model Lists」の2021年度版において、EY Japan チェアパーソン兼CEOの貴田守亮(きだ もりあき)が「100 LGBT+ エグゼクティブ」第1位に選出されたことをお知らせします。


      世界150以上の国と地域に約40万人を擁するEYのグローバルネットワークを駆使した、より良い社会の構築実現に向けた活動

      ニュースリリース

      EY Blockchain Analyzerツール群を拡充 機能拡張した「Reconciler」の製品版をリリース

      【EY Japan】EYは、EY Blockchain Analyzerの第3世代ソリューションReconciler」の製品版をリリースしたことをお知らせします。

      EY、エンタープライズ向けのスケーリングソリューション「EY OpsChain APIサービス」をリリース

      【EY Japan】EYは、エンタープライズユーザー向けにEY OpsChainアプリケーション・プログラミング・インターフェイス(API)サービスの提供を開始したことをお知らせします。

      EY調査、機関投資家の74%が環境問題の実績に乏しい企業からの投資引き上げを検討

      【EY Japan】EYは、機関投資家に関するグローバル調査「2021 EY Global Institutional Investor Survey」を発表しました。本調査によると、投資判断の際に以前よりもESGパフォーマンスを重視するようになった機関投資家が世界的に急増しており、ESGへの取り組みが遅れている企業への投資から手を引く可能性がこれまでよりも高まっているとの回答が74%に上っています。

      EY、アシュアランス(監査・保証)の次世代テクノロジープラットフォームに10億米ドル強を投資へ

      EYは、次世代のアシュアランス・テクノロジー・プラットフォームへ10億米ドル以上を投資することを発表しました。

      EY Japan + 1

      EY調査、電気自動車(EV)を希望する購入意向者が初めて半数以上に

      EYは、電気自動車(EV)の購買動向に関する最新の調査「EY Mobility Consumer Index(MCI)」を発表しました。

      EY調査、サステナビリティリスクの増大が法務部門を圧迫

      EYは最新のジェネラルカウンセルのサステナビリティに関する調査「2022年ジェネラルカウンセルのサステナビリティに関する調査(2022 General Counsel Sustainability Study)」を発表したことをお知らせします。

      EY、廃棄プラスチック問題解決に向けた世界的な取り組みに参画

      EYは、プラスチック廃棄物問題に取り組む「Alliance to End Plastic Waste(廃棄プラスチックを無くす国際アライアンス、以下AEPW)」に加盟しました。AEPWには90を超える企業や組織が参加しています。

      EY、大学生と若手データサイエンティスト向けコンテストを実施

      【EY Japan】EYは、「2022年Better Working Worldデータチャレンジ」を、開始したことをお知らせします。本チャレンジは、大学生および若手データサイエンティストを対象に行われるグローバル規模のコンテストで、今年で3回目の開催となります。

      EY、サステナビリティ修士号プログラムを全てのEYメンバーに無償提供

      EYは、ハルト・インターナショナル・ビジネススクールとともに、31万2,000名のEYメンバー全てを対象としたサステナビリティ修士号プログラム「EY Masters in Sustainability by Hult」を開講することを発表しました。この公式に認証されたプログラムは、社内でのポジションや勤続年数、勤務地を問わず全てのEYメンバーが無料で受講することができます。

      EY、ESGコンサルティングサービス分野のリーダーとしての評価を獲得

      【EY Japan】EYは、調査・アドバイザリー会社Verdantix社がまとめた最新レポート「Green Quadrant: ESG & Sustainability Consulting 2022」において、ESG(環境・社会・ガバナンス)サービスおよびサステナビリティ・コンサルティングサービス分野のリーダーとして評価されたことをお知らせします。

      EY調査、再生可能エネルギー発電が急成長する条件が整っているなか、電力網への投資不足が大きな課題になる可能性

      再生可能エネルギー国別魅力指数(Renewable Energy Country Attractiveness Index[RECAI])第58号によると、市場環境、政策決定、投資、技術向上がクリーンエネルギーの需要をこれまで以上に押し上げていることから、再生可能エネルギーの普及が進んでいます。


        Long-term value ビジョン

        EY Japanは、クライアント・経済社会・自社それぞれに対するLTV方針を明示しました。

         

        社会の範となるべく、持続可能な企業市民の在り方を自ら追求するとともに、ステークホルダーの皆さまと伴走して変革を呼び起こし、次世代につながるより良い社会を持続的に構築していきます。

        Long-term Value ビジョン

        長期的価値 (Long-term value)

        長期的価値は、目的を明確にし、幅広いステークホルダーに焦点を当て、長期的にビジネスを維持することから生み出されます。

        長期的価値(Long-term value)


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