EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
EYパルテノンは、EYにおけるブランドの一つであり、このブランドのもとで世界中の多くのEYメンバーファームが戦略コンサルティングサービスを提供しています。
| EYパルテノンについて | EYパルテノン採用サイト | 戦略コンサルティング |
戦略コンサルティング
CEOやビジネスリーダーは、この変革の時代に、ステークホルダーにとっての価値を最大化するという任務を負っています。私たちは常識に疑問を投げかけ、収益性と長期的価値を向上させる戦略を構築し、実行します。
EYパルテノンの戦略コンサルティングができること
業界を主導するような企業は大きな変革のステップを踏み出し、自社の目的を再定義し、エンド・ツー・エンドのデジタルトランスフォーメーション（変革）に乗り出して、急速に変化する市場環境の中で破壊的なイノベーションを達成する方法を学んでいます。
私たちは、幅広い視点と豊富な経験に裏打ちされた戦略的なアドバイスを行うことで、最適かつ持続可能な結果を得られるようにします。
具体的には、各クライアントの状況に合わせてアプローチをカスタマイズし、有効性が実証されている分析手法を活用してビジネスと各セクターの幅広い経験を提供します。経営幹部の経験豊富なアドバイザーとして、EYパルテノンは以下の問いに答えられるよう支援します：
- 成長機会をどのようにつかみ、競争優位性を実現できるか？
- 自社の収益および利益目標はどのくらいが適切か？
- デジタルトランスフォーメーションの予測、そしてそれへの適応をどのように改善できるか？
- M&A戦略によって収益性の高い成長目標の達成を加速できるか？
- 長期的価値の観点からダイベストメント（事業売却）を行う最適な時期はいつか？
- 高い流動性を確保しつつ、ファイナンスとオペレーションの間の混乱による影響をいかに管理するか？
- どうすれば資本の争奪戦に勝てるか？
EYパルテノンができること
-
EYのコーポレート・ファイナンス・チームは、リスクとリターンのトレードオフ管理を支援し、より良い意思決定を実現できるようサポートします。チームについて詳しくはサイトをご覧ください。
続きを読む -
EYの事業売却のプロフェッショナルは、企業全体の売却、カーブアウト、スピンオフ、合弁事業などの価値向上の支援をします。詳しい内容を知る
続きを読む -
新型コロナウイルス感染症がもたらす課題への対応をEYのチームが支援します。複雑な状況においても信頼されるリーダーシップを発揮することで、企業が価値を回復・保全できるようサポートします。詳細を表示
続きを読む -
財務アドバイザー（FA）として、貴社の利益の観点からM&Aの組成からエグゼキューションまでを戦略的な助言によりバックアップ。FAとしての高い専門性発揮はもちろんのこと、グローバル・ネットワークと隣接領域の充実したサービスラインアップ（DDなど）を生かしてのシームレスな案件遂行をお約束します。
続きを読む -
EYパルテノンのソフトウエア戦略コンサルティングは、ソフトウエア企業のCTO・CPOレベルの知識を持つコンサルタントによる実際の経験に基づくサービスを通じて、企業価値向上を実現します。詳しい内容を知る
続きを読む
チーム
EYの最新の見解
スタートアップとの協業は企業の成長の起爆剤になる可能性を秘めています。連携を成功させるためには何が必要なのでしょうか？重要な要素として関係構築、社内での認知拡大と協業体制、組織の在り方などを探求し解説します。
CEOが直面する喫緊の課題：自信のあるCEOは、いかに未来を切り開くのか
EYの CEOコンフィデンス指標は、セクターの成長、価格とインフレ、企業の成長、人材、投資、テクノロジーなどに関するCEOの意識を定量的に評価しています。続きを読む
近い将来、地政学的環境はさらに複雑さを増すとみられます。企業が優位を保つためには、どのように戦略を革新し、適応させなければならないのでしょうか。
PEファンドにとってのコスト削減と価値創造のための4つの重要分野とは
プライベートエクイティは、コストの最適化戦略の実行によって組織のレジリエンスを構築することが可能です。
資⽣堂がビジネス・トランスフォーメーションを通じて目指す企業価値最⼤化に向けた取り組みとは
⽇本最⼤のビューティー企業である株式会社 資⽣堂（以下、資⽣堂）は、グローバルな事業モデルの確⽴を⽬指し、⾃社の各事業やその業務プロセス、また、基幹システムの再構築を進めています。
EYは、「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して」をパーパス（存在意義）としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起（better question）をすることで、新たな解決策を導きます。
バリューアップとレジリエンスの構築を可能とする資金や運転資本に関わる3つの指針とは
今日の市場で求められるキャッシュに関わる指針と管理体制を確立することで将来のレジリエンスを確保できます。
バッテリー材料を生産する能力拡大の停滞が、地域の持続可能なバッテリー産業を振興する欧州の能力にどのような影響を及ぼしているかについて詳しく知る。
製造業とAIスタートアップ連携を通じたサプライチェーン・レジリエンス向上のケーススタディ
本連載では、日本企業がスタートアップとの協業を通じて、経営課題の解決やイノベーション創出を追及するための方策を提示します。今回は、地政学要因など外部要因に起因するサプライチェーンに対するリスクに関して、製造業とAIスタートアップの協業を通じて、レジリエンスの向上に成功したケーススタディを行います。
プライベートエクイティファンドの投資先企業の価値創造を推進するテクノロジーの3本柱とは
PE企業は長期的な競争力の強化を引き続き優先しながらも、テクノロジーを活用した価値創造を投資テーマに沿って進めなければなりません。
なぜ欧州の公共充電インフラ拡充のために投資家、CPO、政府、自動車メーカー（OEM）の協働が必要なのでしょうか。その理由を考察します。
Geostrategic analysis：2023年3月版
Geostrategic Analysis 2023年3月版に、主な地政学的動向と、政治リスクが国際的なビジネスに与える影響に関するEYの見解をまとめました。ぜひご覧ください。
Orifarmが1つの買収によって成長のための処方箋を準備できたのはなぜか
創業者率いるデンマークの製薬企業Orifarmがたどる変⾰への道を、EYの組織横断的チームは支援しています。
EYのEurope Long-Term Value and Corporate Governance Surveyでは、ガバナンスでサステナビリティへの取り組みを加速させるにはどうすればいいかについて調べています。
ESGと資金調達：保険会社が常にESG格付けを強く意識すべき理由とは
ESGファンドの運用資産残高が増え続ける中、ESGスコアが平均より低い保険会社は主要な資金源を失う恐れがあります。
人工知能（AI）、機械学習、モノのインターネット（IoT）などのデジタルテクノロジーが、水道システムの効率化とサステナビリティ向上に貢献しています。
新たな地政学的戦略時代を迎える2023年に戦略をいかにシフトすべきか
2023年の地政学的動向をいかに分析すれば、企業はより的確な戦略的意思決定を行うことができるかを探ります。
2023年におけるテクノロジー企業のビジネスオポチュニティ・トップ10
不安定なビジネス環境の中で、大胆さは報われるのでしょうか。今こそ新しいビジネスモデルの模索に資金を投じるべき時です。
Future Consumer Index: 5つの消費者セグメントを理解する
第11回となる今回のグローバル調査では、将来の消費パターンを形づくる消費者の新たな優先事項を探ります。
デジタル投資インデックスにより、多くの企業がテクノロジー関連の投資をここ数年で何倍にも増やしている⼀⽅、デジタル戦略を明確に定義する難しさに直⾯していることが明らかになりました。本稿では、他社と⼀線を画すことが可能なデジタル投資のための具体的な⼿段について考察します。
変化する消費者行動や購買方法への期待に対応するため、小売企業は将来に向けてテクノロジー基盤を構築しなければなりません。
CEOが直面する喫緊の課題：大胆な戦略は市場をリードする成長をもたらすのか？
2022年度のEY CEO調査では、市場をリードする成長を促進するためにCEOが大胆な戦略に力を入れていることが分かりました。
CEOが直面する喫緊の課題：戦略が無事に離陸できるよう備えていますか？
パンデミック後の回復をリードし、持続可能な長期的価値を推進するために、CEOは、より広く、より大胆に考える必要があります。レポートを読む
関連イベント・セミナー
アクティビズムは年々高まりを見せ、グローバル市場および日本市場においても過去最多となり、株主とのエンゲージメントの重要性は高まっています。東証からも株価を意識した経営が要請される中、企業価値向上に向けた株主エンゲージメントのあり方、およびシーズンが本格化する株主総会に向けた注意点について解説いたします。
メールで受け取る
メールマガジンで最新情報をご覧ください。