医療現場におけるOMO（Online Merges with Offline）の未来

今、医療現場ではOMOの到来により、患者体験が大きく変化しはじめています。

要点

• 医療現場におけるOMO（Online Merges with Offline、以下OMO）は、患者体験の変革と、医療サービスの利便性・質向上をもたらす。
• オンライン診療の活用、医師・医療機関側のデータ連携に対する意識、医療情報の一元化管理基盤の整備などが、OMOを実現する上での課題である。
• OMOの未来を実現する上で、ヘルスケアソリューションプロバイダーは、データの価値向上、大きな顧客基盤の巻き込み、OMOと親和性のある医療機関への働きかけが重要である。

（A）将来、OMOがどのように進展し、特に患者体験の変革に大きな貢献をなしうるか

通常、患者が医師にかかる際の手順として、自身の体に関して何らかの違和感を覚えた際、住まいまたは勤務先に近い医療機関をインターネットで探し出し、アクセスするという方法が一般的です。EYの調査² では、半年以内に医師にかかったことのある一般患者が医療機関を選択する際に重視する要素として、“自宅からの近さ”を挙げる割合が6割を占めています。

このような従来の患者体験は、OMOの世界観の進展によって、大きく変化していくと予想されます。例えば、大手ヘルスケアサービスプロバイダーは、症状検索サービス、疾患別オンラインコミュニティを通じて、患者の興味のある疾患や医療に関する情報を常日頃から発信しており、その後、必要に応じてオンライン診療・医療機関での対面診療に連携するソリューションを提供しています。これにより、患者・患者予備軍は、自身の疾患や医療に対する正確な理解と、適切な医療機関、診療形態の選択が可能になります（図1-①）。また、オンライン服薬指導サービスプロバイダーは、診療後、薬剤師からの服薬指導をオンラインで提供し、薬の配送まで担うことで、これまでに無い、極めて効率的な診療後プロセスを実現しています（図1-②）。

OMOがもたらす患者体験の変革は、診療に関わる時間短縮以外にも、患者個人に関するデータを一元管理できることによる、医師側の医療サービスの質向上、患者側の自己管理の質向上など、多くのメリットがあります。EYの調査² では、通院する一般患者のうち、70%近い人が、OMO（オンライン診療、対面診療の両方向を活用した医療サービス）の利用に対して、肯定的な理解を示しています。

一方で、現状においてオンライン側の患者フローは、対面プロセスと比してごくわずかであり、オフラインとオンラインの連携はまだ初期的な段階³ にあると言えます（図1-③）。
 

図1：現状の診療件数・処方箋発行枚数と、処方箋フロー³

（B）OMO実現に向けて、どのような課題・ボトルネックが存在するか

医療現場のOMO実現の起点となるオンライン診療の浸透率（医療機関数ベース）は、コロナ禍をきっかけとした規制上の大きな改善（医療報酬水準の上昇、初診からのオンライン診療の許可）によって、現在15%⁴ を超える水準となりました。しかしながら、依然として対面診療と比較した際の診療内容の制限（触診の不可、検査機器の使用不可）、オンライン診療への医師側の理解の無さなどが阻害要因となり、今後の浸透率は緩やかな上昇にとどまると見られています（図2）。また、オンライン診療を導入した医療機関の中には、実際にはほとんど利用していない医療機関も多く、統計ではオンライン診療を導入した施設の87%で、オンライン初診の月平均が5件未満⁴となっています。
 

図2：オンライン診療の浸透率

（C）ヘルスケアソリューションプロバイダーは、昨今のOMOの潮流の中で、どのような戦略的方向性を定めていくべきか

このような事業環境の中、ソリューションプロバイダーは、OMO実現に向けて、どのようなポイントを押さえて、自社の戦略的方向性を定めていけばよいでしょうか。EYストラテジー・アンド・コンサルティングが考える、プロバイダー側が押さえるべき戦略上の要諦は、①データの価値向上、②大きな顧客基盤の巻き込み、③OMOと親和性のある医療機関への働きかけ、の3つです。

1つ目に、データの価値を高める（①）動き方をすること、そのために戦略的にエコシステムを形成することが重要と考えます。すなわち、患者基礎情報、既往歴情報、薬歴など、利用価値の高い医療データを広く、深く、正確に、連続で保持しているプレーヤー、または、自社と補完的な関係でこれらの医療データ基盤を構築していけるプレーヤーと、先んじてエコシステムを形成し、相互にデータを連携することで、エコシステム参加企業のデータ価値の向上を行うことです（図3）。多くの電子カルテプロバイダーは、電子カルテを自社内にデータとして持つため、自社内で完結したエコシステムを形成する傾向が見られますが、一方、非電子カルテプロバイダーは、他社との連携によるエコシステム形成を積極的に行う傾向が見られ、電子カルテプロバイダーとは異なった動きを見せています。非電子カルテプロバイダーの場合、ペイシェントジャーニーを通じていかに連携のしやすいソリューション設計を行うか、他社とのAPIの連携を容易にするかが、エコシステムを形成する上で重要です。加えて、データを“広く”獲得していくための手法として、医療データを超えて、健康データ、食品購買データなど、顧客のライフスタイルに関わるデータを取っていくことも有力ですが、ソリューション間のコンバージョンレート（両ソリューションを活用する一顧客の割合）が下げ止まり、データの連続性担保に苦戦するケースも存在するため、ソリューション間の親和性（すなわち、相互補完性、顧客セグメントの類似性）の見極め、ソリューション間のCXの作りこみが求められます。

次に、大きな顧客基盤を巻き込むこと（②）は、将来的に大きく患者の動態を変化させていく上で、将来における重要な先行投資となると考えます。図1に示す通り、大手キャリア、電力会社、SNSなどが持つ巨大なToC顧客基盤が、患者の動態変化の起爆剤となる大きな可能性を持っています。例えば、大手キャリアは、ヘルスケアソリューションプロバイダーと提携し、キャリアショップでのオンライン診療、オンライン服薬指導の販売促進や、携帯アカウント情報の当サービスへの連携などを開始しています。ToC顧客基盤から医療現場への流入経路開拓は、近年始まったトレンドではありますが、大企業のマーケティング力と、大きなToC顧客基盤をいかに活用して、OMOの患者体験スキームに組み込んでいくかは、ヘルスケアソリューションプロバイダーの成長上、非常に重要な論点です。

最後に、OMOと親和性のある医療機関への働きかけ（③）が、OMO実現上、重要であると考えます。100床以上の病院には、院内のIT承認プロセスの多さ・複雑さ、既存システムの影響などにより、OMOは浸透しにくい傾向があります。病院規模が大きくなれば、プロダクトごとに決裁権限者が複雑に分岐し、最終的に委員会の承認が必要になるケースがあり、OMOの親和性が概して低くなります。一方、小規模病院やクリニックは、小規模であることから内部の意思決定が早く、既存システム数が少ないため、新システム導入が比較的容易であり、そして比較的若い医師が多いことからITリテラシーが高いケースが多くあります。クリニックの新規開業は国内で毎年約1万件⁷ 発生していますが、これら開業したばかりの医療機関への働きかけは、OMOを推進する上で有力です。
 

図3：エコシステムの全体像

以上、3つのポイントを押さえることが、ヘルスケアソリューションプロバイダーが医療現場におけるOMOを推進する上で極めて重要であり、そして、当OMOを推進することは、医療行為において、医療従事者目線での基準だけではなく、患者にとっての価値を取り入れた基準にしていく考え方である、バリューベースヘルスケア（VBHC:Value-based Health Care）⁸ にも貢献すると考えます。

脚注

1. 厚生労働省「今後の電子カルテ情報等の標準化に向けた進め方について」、mhlw.go.jp/content/10808000/000938862.pdf（2023年9月1日アクセス）
2. EY「通院プロセス実態調査サーベイ（N=1,000）」（2023年8月実施）
3. 東京都医師会「オンライン診療に関するアンケート調査」、tokyo.med.or.jp/29014（2023年9月1日アクセス）
4. 厚生労働省「令和4年10月～12月の電話診療・オンライン診療の実績の検証の結果」、mhlw.go.jp/content/001081693.pdf（2023年9月1日アクセス）
5. 厚生労働省「諸外国における医療情報の標準化動向調査」、mhlw.go.jp/content/10808000/000685914.pdf（2023年9月1日アクセス）
6. 自由民主党政務調査会「『医療DX令和ビジョン2030』の提言」jimin.jp/news/policy/203565.html（2023年10月6日アクセス）
7. 厚生労働省「医療施設調査」（2021年10月）、mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/iryosd/21/dl/02sisetu03.pdf（2023年9月1日アクセス）
8. EY「新たな視点で捉えた健康を実現するために必要な『つながり』とは？」、ey.com/ja_jp/health/what-connections-will-move-health-from-reimagining-to-reality（2023年9月1日アクセス）