EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
サステナビリティ
サステナビリティに関する、EYの国内外の知見をご紹介します。
私たちEYは、ビジネスを通してサステナビリティを、またサステナビリティを通してビジネスを創出する価値の循環を支援します。
こうした「Value-Led Sustainability（価値創造型のサステナビリティ）」を軸に、企業、人、社会、地球全体にとって大切な価値を守るとともに、新たな価値を生み出し、より良い社会の構築を追求します。
EYの事例
非財務データの利活用でサステナブル経営を推進するコスモエネルギーHDの戦略
コスモエネルギーホールディングス株式会社（以下、コスモエネルギーホールディングス）は、非財務情報（数値化された財務データ以外の企業情報）の収集・管理プロセスをシステム化。財務と非財務を一体化させたデータドリブンなサステナブル経営を推進し、企業価値向上の好循環を目指しています。
SMBCグループの「社会的価値の創造」を実現させるインパクトの可視化とは？
事例記事：SMBCグループの経営戦略における「社会的価値の創造」に向けたインパクト可視化の取り組みを、EYが支援した事例をご紹介します。
人的資本経営を推進し、企業価値を向上させるシスメックスの戦略
人的資本経営に注力するシスメックス株式会社は、人的資本戦略と経営・事業戦略を一体として取り組むことで、企業の成長を推し進めてきました。コロナ禍による働き方の変化や、DX、ESG投資への注目度が高まるなか、EYと連携することでより一層、人的資本を企業価値の向上につなげています。シスメックスにおける取り組みやアプローチを紹介します。
地域住民と産学官パートナーシップにより持続可能なまちづくりを実現する塩尻市の事業推進モデル
長野県塩尻市はEYと連携し、MaaSや自動運転を中核とした交通DXを推進。地域住民はもちろん、企業や国・自治体、学術・研究機関との実践的な連携により自律・自立的に持続可能な価値共創モデルの構築を目指しています。
戦略策定から実行までシームレスな脱炭素を可能にする伊藤忠テクノソリューションズ株式会社のGX支援の在り方とは？
企業の脱炭素化をデジタル領域から支援する伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（CTC）。同じくGX（グリーン・トランスフォーメーション）支援を行うEYと共に、サステナブルな社会の実現に向けた思いを語り合いました。
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サステナビリティ基準・規制動向
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ニュースリリース
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮）は、年次統合報告書を発行し、2023年度（2022年7月～23年6月）における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を公表しましたことをお知らせします。
EY、「2023年テラカルタ勲章」をSustainable Markets Initiativeから受章
EYは、Sustainable Markets Initiativeが発表した2023年テラカルタ勲章（Terra Carta Seal）の受賞企業の1社となりました。テラカルタ勲章は、気候と自然に前向きな未来を構築するために、精力的に先頭に立っているグローバル企業を表彰するものです。
EY、2023年度グローバル業務収入は過去最高の500億米ドル弱
EYは、2023年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入は494億米ドルと、現地通貨ベースで前期比14.2%増（米ドルベースでは9.3%増）となりました。これはEY史上最高の売上であり、著しい成長を続けているEYの歴史において、最も成功した年度のひとつとなりました。
EY Japan、長期的価値（LTV）ビジョンに基づく自社取り組みの23年度実績を発表
EY Japanは、経済社会・クライアント・自社における長期的視点での価値創造を行うLTV（Long-term value、長期的価値）ビジョンに基づく自社の取り組みに対する2023年度（2022年7月～2023年6月）実績を発表しました。
EYは、EYメンバー全てを対象としたサステナビリティ修士号プログラム「Masters in Sustainability by Hult」の第一期修了生19名を発表しました。
消費財企業のCEO、人と地球を守りながら激動の時代にビジネスを繁栄させる主な方法を明示
EYとザ・コンシューマー・グッズ・フォーラムは、消費財業界のリーダー17人の見解をまとめたレポートを公表します。本レポートは、さまざまな危機が発生する中で、消費財業界がどのように連携し、レジリエントなビジネスを確保し、サステナビリティ活動を加速させているかを把握することを目的としています。
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮）は本日、年次統合報告書を発行し、2022年度（2021年7月～2022年6月）における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を発表しました。
EY Japan、「かごしまデジタル女性（おごじょ）プロジェクト」にビジネススキルのトレーニングを提供
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡）は、鹿児島市（市長：下鶴 隆央）と、「でじたる女子活躍推進コンソーシアム」が連携して実施する、デジタル分野で活躍する人材を育成することで、鹿児島の女性の自立と活躍の推進およびデジタル産業の活性化を図ることを目的とした、「かごしまデジタル女性（おごじょ）プロジェクト」に対して、参加者のビジネススキルの向上を目指すワークショップなどの教育コンテンツを提供します。
EY Japan、データサイエンス活用で株式会社タウの損害車リユース・リサイクル事業の非財務価値の定量評価を支援
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡）は、データサイエンスチームがライフサイクルアセスメントや計量経済学における知見を用いて、事故や災害などにより損壊した車両の買い取りやリユース・リサイクルなどを手掛ける株式会社タウ（本社：埼玉県さいたま市、代表：宮本 明岳）の事業が創出する環境価値・社会価値の定量化を支援したことを発表します。
地方起業家の育成を目的としたアクセラレータープログラム：最終ピッチ大会の総合1位、株式会社TOMUSHI 石田 陽佑 氏に決定
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田 守亮） と経済産業省、三井不動産株式会社、株式会社エイチ・アイ・エス、株式会社丸井グループ、スパークル株式会社（旧株式会社MAKOTOキャピタル）、株式会社博報堂、および一般社団法人交通都市型まちづくり研究所は、持続可能な社会の実現を目指し、地域経済・社会的課題の解決に取り組む地方起業家の育成、その事業の拡大を図ること、および地方創生に資することを目的としたアクセラレータープログラムを2022年7月から共同開催いたしました。
EY調査、消費者は生活費高騰および環境への配慮で、年末年始は慎重な消費を選択
EYは最新の消費者動向調査「第11回EY Future Consumer Index（FCI）」を発表しました。本調査によると、コロナ禍による健康上の懸念が収束する一方で、生活費の高騰や環境問題に対する懸念は深まっており、世界の多くの消費者が、これまで以上に出費に慎重になり、より環境に配慮した形で年末年始を過ごせるよう準備しています。
EYとMicrosoft、企業のネットゼロ達成支援に向けた提携を拡大
EYとMicrosoftは、クライアントの脱炭素化およびネットゼロ達成を支援するESGデータ管理サービスをさらに発展させるため、戦略的関係をより深めることをお知らせします。この取り組みにより、EYとMicrosoftは、炭素排出量のトラッキングとレポーティングの改善、炭素のバリューチェーン・トレーサビリティの促進、炭素回収事業を支援するエンタープライズ炭素管理ソリューションの開発など、テクノロジーを通じて多くのサステナビリティニーズに対応していきます。
EY 調査、企業は気候変動対策で予想外の財務的リターンを取得
EYは、全世界で売上高が10億米ドル以上の企業を代表する500人以上の最高サステナビリティ責任者（CSO）およびそれに準ずる者を対象とした調査「2022年サステナブル・バリュー・スタディ」を発表しました。
EY調査、企業の気候変動関連の情報開示は改善しているが、脱炭素化実現への動きは緩慢
EYは、今年で4回目となる「EYグローバル気候変動リスクバロメーター」の最新レポート（2022年版）を発表しました。本調査によると、世界中の企業は、気候リスクに関する情報開示を改善し始めているものの、こうしたリスクに対処し、投資家や顧客のニーズに対応するために強く求められている措置をまだ取れていないことを示しています。
EYとOxford Analyticaが発表した最新レポート「サステナビリティ情報エコシステムの出現（The emerging sustainability information ecosystems）」によれば、環境・社会・ガバナンス（ESG）への投資および報告は、標準化された基準、規制、共通のパーパスが欠如する中で、存在意義を問われる問題に直面しており、インフレ進行とウクライナをめぐる情勢が問題をさらに難しくしていると指摘しています。
EY、2022年度グローバル業務収入は過去最高の454億米ドル
EYは、2022年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入が454億米ドルと、現地通貨ベースで前年比16.4％増（米ドルベースでは13.7％増）となりました。これはEY史上最高水準に並ぶ業績で、過去約20年間で最高の伸びをもたらしたのは、EY NextWave戦略です。同戦略において、EYはメンバー、クライアント、コミュニティに対する長期的価値の提供を目標として掲げています。
EY調査、消費者は生活費の高騰により、家計を引き締め、サステナビリティに関して工夫を凝らすことを迫られている
【EY Japan】EYは最新の消費者動向調査「第10回EY Future Consumer Index（FCI）」を発表しました。本調査によると、生活費の高騰と地政学的不確実性により経済見通しが厳しくなる中、世界中の消費者は、家計の管理を優先するようになり、長い経済的圧迫に対して身を固める準備を始めています。
EYは最新のジェネラルカウンセルのサステナビリティに関する調査「2022年ジェネラルカウンセルのサステナビリティに関する調査（2022 General Counsel Sustainability Study）」を発表したことをお知らせします。
EY、廃棄プラスチック問題解決に向けた世界的な取り組みに参画
EYは、プラスチック廃棄物問題に取り組む「Alliance to End Plastic Waste（廃棄プラスチックを無くす国際アライアンス、以下AEPW）」に加盟しました。AEPWには90を超える企業や組織が参加しています。
EY、ESGコンサルティングサービス分野のリーダーとしての評価を獲得
【EY Japan】EYは、調査・アドバイザリー会社Verdantix社がまとめた最新レポート「Green Quadrant: ESG & Sustainability Consulting 2022」において、ESG（環境・社会・ガバナンス）サービスおよびサステナビリティ・コンサルティングサービス分野のリーダーとして評価されたことをお知らせします。
EY Japan、ESG課題に対するKPIを設定 年次統合報告書を発行し進捗の実証開始
EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO 貴田守亮）は、ESG課題に対する自社のKPIを設定し、その進捗を実証するための統合報告を開始したことをお知らせします。
EY調査、再生可能エネルギー発電が急成長する条件が整っているなか、電力網への投資不足が大きな課題になる可能性
再生可能エネルギー国別魅力指数（Renewable Energy Country Attractiveness Index[RECAI]）第58号によると、市場環境、政策決定、投資、技術向上がクリーンエネルギーの需要をこれまで以上に押し上げていることから、再生可能エネルギーの普及が進んでいます。
EY、『カーボンZERO 気候変動経営』を出版 「50年経営」を目指す企業が今実行すべきオペレーション改革を提言
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 近藤 聡、以下EYSC）は、2021年6月28日、日経ＢＰ日本経済新聞出版本部より書籍『カーボンZERO 気候変動経営』を出版します。
EY Japan、2050年までのエネルギー需給予測「エネルギービジネス変革へのカウントダウン」を発表
EY Japanは日本のエネルギー需給に関する予測「エネルギービジネス変革へのカウントダウン」を公開したことをお知らせします。
