EY Japan、2023年度版統合報告書を発行

EY Japan、2023年度版統合報告書を発行

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、年次統合報告書を発行し、2023年度（2022年7月～23年6月）における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を公表しましたことをお知らせします。

EY Japan、2022年度版統合報告書を発行

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は本日、年次統合報告書を発行し、2022年度（2021年7月～2022年6月）における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を発表しました。

EY Japan、ESG課題に対するKPIを設定　年次統合報告書を発行し進捗の実証開始

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田守亮）は、ESG課題に対する自社のKPIを設定し、その進捗を実証するための統合報告を開始したことをお知らせします。

EY、ESGコンサルティングサービス分野のリーダーとしての評価を獲得

【EY Japan】EYは、調査・アドバイザリー会社Verdantix社がまとめた最新レポート「Green Quadrant: ESG & Sustainability Consulting 2022」において、ESG（環境・社会・ガバナンス）サービスおよびサステナビリティ・コンサルティングサービス分野のリーダーとして評価されたことをお知らせします。

EY、2023年度グローバル業務収入は過去最高の500億米ドル弱

EYは、2023年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入は494億米ドルと、現地通貨ベースで前期比14.2%増（米ドルベースでは9.3%増）となりました。これはEY史上最高の売上であり、著しい成長を続けているEYの歴史において、最も成功した年度のひとつとなりました。

EY Japan、長期的価値（LTV）ビジョンに基づく自社取り組みの22年度実績を発表

【EY Japan】EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、経済社会・クライアント・自社における長期的視点での価値創造を行うLTV（Long-term value、長期的価値）ビジョンに基づく自社の取り組みに対する2022年度（2021年7月～2022年6月）実績を発表しました。

EY Japan、長期的価値（LTV）ビジョンに基づく自社取り組みの23年度実績を発表

EY Japanは、経済社会・クライアント・自社における長期的視点での価値創造を行うLTV（Long-term value、長期的価値）ビジョンに基づく自社の取り組みに対する2023年度（2022年7月～2023年6月）実績を発表しました。

EY、2022年度グローバル業務収入は過去最高の454億米ドル

EYは、2022年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入が454億米ドルと、現地通貨ベースで前年比16.4％増（米ドルベースでは13.7％増）となりました。これはEY史上最高水準に並ぶ業績で、過去約20年間で最高の伸びをもたらしたのは、EY NextWave戦略です。同戦略において、EYはメンバー、クライアント、コミュニティに対する長期的価値の提供を目標として掲げています。

EY調査、企業の気候変動関連の情報開示は改善しているが、脱炭素化実現への動きは緩慢

EYは、今年で4回目となる「EYグローバル気候変動リスクバロメーター」の最新レポート（2022年版）を発表しました。本調査によると、世界中の企業は、気候リスクに関する情報開示を改善し始めているものの、こうしたリスクに対処し、投資家や顧客のニーズに対応するために強く求められている措置をまだ取れていないことを示しています。

EY調査、ESGは業界成長に伴い重要な岐路に直面

EYとOxford Analyticaが発表した最新レポート「サステナビリティ情報エコシステムの出現（The emerging sustainability information ecosystems）」によれば、環境・社会・ガバナンス（ESG）への投資および報告は、標準化された基準、規制、共通のパーパスが欠如する中で、存在意義を問われる問題に直面しており、インフレ進行とウクライナをめぐる情勢が問題をさらに難しくしていると指摘しています。

EY Japan、「かごしまデジタル女性（おごじょ）プロジェクト」にビジネススキルのトレーニングを提供

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡）は、鹿児島市（市長：下鶴 隆央）と、「でじたる女子活躍推進コンソーシアム」が連携して実施する、デジタル分野で活躍する人材を育成することで、鹿児島の女性の自立と活躍の推進およびデジタル産業の活性化を図ることを目的とした、「かごしまデジタル女性（おごじょ）プロジェクト」に対して、参加者のビジネススキルの向上を目指すワークショップなどの教育コンテンツを提供します。

地方起業家の育成を目的としたアクセラレータープログラム：最終ピッチ大会の総合1位、株式会社TOMUSHI　石田 陽佑 氏に決定

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮） と経済産業省、三井不動産株式会社、株式会社エイチ・アイ・エス、株式会社丸井グループ、スパークル株式会社（旧株式会社MAKOTOキャピタル）、株式会社博報堂、および一般社団法人交通都市型まちづくり研究所は、持続可能な社会の実現を目指し、地域経済・社会的課題の解決に取り組む地方起業家の育成、その事業の拡大を図ること、および地方創生に資することを目的としたアクセラレータープログラムを2022年7月から共同開催いたしました。

EY調査、機関投資家の74％が環境問題の実績に乏しい企業からの投資引き上げを検討

【EY Japan】EYは、機関投資家に関するグローバル調査「2021 EY Global Institutional Investor Survey」を発表しました。本調査によると、投資判断の際に以前よりもESGパフォーマンスを重視するようになった機関投資家が世界的に急増しており、ESGへの取り組みが遅れている企業への投資から手を引く可能性がこれまでよりも高まっているとの回答が74％に上っています。

EY、「2023年テラカルタ勲章」をSustainable Markets Initiativeから受章

EYは、Sustainable Markets Initiativeが発表した2023年テラカルタ勲章（Terra Carta Seal）の受賞企業の1社となりました。テラカルタ勲章は、気候と自然に前向きな未来を構築するために、精力的に先頭に立っているグローバル企業を表彰するものです。

EY、サステナビリティ修士号プログラムの第一期修了生を発表

EYは、EYメンバー全てを対象としたサステナビリティ修士号プログラム「Masters in Sustainability by Hult」の第一期修了生19名を発表しました。

EY 調査、企業は気候変動対策で予想外の財務的リターンを取得

EYは、全世界で売上高が10億米ドル以上の企業を代表する500人以上の最高サステナビリティ責任者（CSO）およびそれに準ずる者を対象とした調査「2022年サステナブル・バリュー・スタディ」を発表しました。

EY Japan、在日英国商業会議所主催「2023年ブリティッシュ・ビジネス・アワード」にて 「カンパニー・オブ・イヤー」を受賞

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、在日英国商業会議所（BCCJ）主催の第16回「2023年ブリティッシュ・ビジネス・アワード（British Business Award: BBA 2023）」において、「カンパニー・オブ・イヤー賞」を受賞したことをお知らせします。これまでEY Japanは、2019年（イノベーション部門）、2020年（D&I部門）、2022年（DE&I部門）を受賞した実績があり、今回で4回目の受賞となります。

EY Japan、LGBT+取り組みを評価するPRIDE指標において「ゴールド」を7年連続で取得

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、LGBT+インクルージョンに関する職場の取り組みを推進するPRIDE指標において、最高評価の「ゴールド」認定を受けました。さらに、セクターを越えて協働し、LGBT+に関する理解促進や権利擁護を積極的に推進する取り組みが評価され、「レインボー」認定も受けたことをお知らせします。

EY Japan所属　石田 考正選手（デフ陸上競技）スポーツ功労者顕彰を受賞

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、同社所属のパラアスリート石田 孝正選手（デフ陸上競技）が、デフリンピックでの活躍によりスポーツの向上発展に貢献したスポーツ功労者として、文部科学大臣より令和5年度スポーツ功労者顕彰を2023年8月8日に受賞したことをお知らせいたします。

ビジネス界からインクルージョン推進に尽力するリーダーを選出する「INvolve Role Model Lists」に、片倉正美が日本初の殿堂入り

EYのメンバーファームであるEY新日本有限責任監査法人（東京都千代田区、理事長：片倉 正美）は、理事長である片倉 正美が、Executive Role Modelとして殿堂入りしたことをお知らせします。

EY Japan、日経WOMANの「女性が活躍する会社BEST100」において総合8位に選出

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、女性社員の活躍を推進している企業を認定する「日経WOMAN」（発行：日経BP社）の「女性が活躍する会社BEST100」において、回答企業512社中で総合第8位に選出され、2年連続トップ20入りしたことをお知らせします。

EY Japan、LGBT+に関する企業の取り組み指標「PRIDE指標」で2年連続「レインボー」を受賞

EY Japanは、LGBT+に関する企業の取り組み指標「PRIDE指標」において、コレクティブ・インパクト型の取り組みを推進する企業認定「レインボー」を、昨年の認定創設より2年連続で受賞したことをお知らせいたします。本賞において、セクターを越えて協働し、LGBT+に関する理解促進や権利擁護を積極的に推進する取り組みが評価されました。なお、最高評価の「ゴールド」も6年連続で受賞しました。

EY Japan、在日英国商業会議所主催　「ブリティッシュ・ビジネス・アワード」でDE&I部門賞を受賞

EY Japanは、2022年11月2日に開催された在日英国商業会議所（BCCJ）が主催する第15回「2022年ブリティッシュ・ビジネス・アワード（British Business Award: BBA 2022）」において、「ダイバーシティ、エクイティ & インクルージョン部門賞」を受賞したことをお知らせします。なお、EY Japanは、2019年（イノベーション部門）、2020年（D&I部門）も受賞し、本年は3回目（DE&I部門）の受賞となります。

EY税理士法人、「えるぼし」認定を取得

EY税理士法人（東京都千代田区、統括代表社員　蝦名 和博）は、女性の活躍推進に関する取り組みに対する優良企業認定「えるぼし」の3つ星認定を2022年10月に取得したことをお知らせいたします。

EY Japan、INvolve社の多様性の変革を推進しているリーダーを選出した「2022 Heroes Women Role Model List」において片倉正美が3年連続トップ10入り

INvolve社（※本部：英国）の「Heroes Women Role Model List」の2022年版において、EY新日本有限責任監査法人 理事長の片倉 正美が「Top 100 Women Executives List」第8位に選出され、3年連続トップ10入りしたことをお知らせします。

EY Japan、「D&Iアワード 2021」において最上位ランクに認定

EY Japanは、株式会社JobRainbowが主催するD&I（ダイバーシティ＆インクルージョン）に取り組む企業を認定するアワード「D&Iアワード 2021」において、4ランク中の最上位である「ベストワークプレイス」に認定されたことをお知らせします。

EY Japan、障がい者のロールモデルを表彰する「ACEアワード」にて個人部門、環境づくり部門にて特別賞 受賞

EY Japanは、2021年12月1日（水）に一般社団法人企業アクセシビリティ・コンソーシアム (Accessibility Consortium of Enterprises ) が主催する「ACEアワード」において、顕著な活躍を行った障害のある社員を表彰する「個人部門」、及び障害のある社員が活躍できる環境づくりに取り組む組織、メンバーを表彰する「環境づくり部門」にて特別賞を受賞したことをお知らせします。

EY Japan、LGBT+に関する企業の取組み指標「PRIDE指標」で「ゴールド」を5年連続で受賞

EY Japanは、2021年11月11日（木）にLGBT+に関する企業の取組み指標「PRIDE指標」で、最高評価の「ゴールド」を5年連続で受賞しました。さらに本年度から新設された、コレクティブ・インパクト型の取り組みを推進する企業を認定する「レインボー」にも選出され、「ゴールド」および「レインボー」を同時受賞したことをお知らせいたします。

多様性の変革を推進しているリーダーを選出した「OUTstanding LGBT+ Role Model Lists 2021」においてEY Japan貴田守亮 チェアパーソン兼CEOが「100 LGBT+ エグゼクティブ」第1位に選出

EY Japanは、INvolve社（※本部：英国）が毎年公開している「OUTstanding LGBT+Role Model Lists」の2021年度版において、EY Japan チェアパーソン兼CEOの貴田守亮（きだ もりあき）が「100 LGBT+ エグゼクティブ」第1位に選出されたことをお知らせします。

「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」行動宣言への賛同

EY Japanのチェアパーソン兼CEOの貴田守亮は「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」（事務局：内閣府）に参加しました。全国各地の様々な業種の男性リーダーとのネットワークを深めながら、ジェンダー平等と女性活躍の取組を加速させ、自社の変革が、日本におけるダイバーシティとインクルージョンの促進に貢献できるよう尽力してまいります。　

EY新日本、女性理事長の片倉正美が 「Forbes JAPAN WOMEN AWARD　2021」の個人部門「ブレイクスルー賞」を受賞

EY 新日本有限責任監査法人は、“真の女性活躍”にフォーカスする、日本最大規模の女性活躍アワード「Forbes JAPAN WOMEN AWARD　2021」において、理事長の片倉正美が個人部門の「ブレイクスルー賞」を受賞したことをお知らせします。　

EY Japan、「2020 OUTstanding LGBT+ Role Model Lists」の 3分野にランクイン

EY Japanは、INvolve社（※本部：英国）が毎年公開している「OUTstanding LGBT+ Role Model Lists」において、以下の通り3名が選出されたことをお知らせします。

EY Japan、LGBT+に関する企業の取組み指標「PRIDE指標」で最高評価の「ゴールド」を4年連続で受賞

EY Japanは、2020年11月11日（水）にLGBT+に関する企業の取組み指標「PRIDE指標」で、最高評価の「ゴールド」を4年連続で受賞したことをお知らせいたします。

EY Japan、INvolve社の多様性の変革を推進しているリーダーを選出した「2020 HERoes Woman Role Model List」において辻幸一と片倉正美がトップ5入り

EY Japanは、INvolve社（※本部：英国）の「HERoes Woman Role Model List」の2020年版において、EY Japan 会長兼CEOの辻幸一が”50 Advocates List”の第3位に、EY新日本有限責任監査法人 理事長の片倉正美が”100 Women Executives List”の第4位に選出されたことをお知らせします。　

「えるぼし」認定を取得しました

EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：塚原 正彦）は、2018年10月2日付で、東京労働局長より女性の活躍を推進している企業としての認定を受け、「えるぼし」認定（最高位★３）を取得しました。これは、女性活躍推進法に基づいた当社の管理職の女性比率の向上、ABW（アクティビティベース型ワーキング）など新しい働き方の諸施策が評価されたものです。

女性起業家と事業成長の支援を目的としたアクセラレータープログラム（第5期）　当プログラムへ参加する女性起業家13名が決定

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、女性起業家と事業成長の支援を目的としたアクセラレータープログラム「EYアクセラレータープログラム」（第5期）において、13名の女性起業家（メンティー）を決定したことをお知らせします。

「EY Winning Women 2023」に5名のファイナリストを選出

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、EY Entrepreneurial Winning Women™（EWW）が主催する2023年度のEY Winning Women に、5名の女性アントレプレナーを選出したことをお知らせします。

EY Japan、一橋大学大学院 経営管理研究科にて「サステナビリティ経営」の寄附講義を開講

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、一橋大学（キャンパス：東京都国立市、学長：中野 聡）大学院 経営管理研究科（一橋ビジネススクール）経営管理専攻ならびに商学部において、2023年度春夏学期に寄附講義「サステナビリティ経営（Sustainability Management）」を新たに開講することをお知らせします。

EY Japan、京都大学経営管理大学院にて「パーパス経営」の寄附講義を開講

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮）は、京都大学経営管理大学院（キャンパス：京都府京都市、大学院長：澤邉 紀生）において、2023年度前期に寄附講義「パーパス経営」を新たに開講することをお知らせします。

「EY Winning Women 2022」に5名のファイナリストを選出

EY Japanは、EY Entrepreneurial Winning Women™（EWW）が主催する2022年度のEY Winning Women に、5名の女性アントレプレナーを選出したことをお知らせします。

EY Japan、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科で「人的資本マネジメント」の寄附講座を新開講

【EY Japan】EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡）は、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科（キャンパス：東京都渋谷区、研究科長：中里 宗敬、通称：青山ビジネススクール）で2022年度MBAプログラムの科目として新たに寄附講座「人的資本マネジメント」を開講することをお知らせします。

地方起業家の育成を目的としたアクセラレータープログラムを開始

【EY Japan】EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン 兼 CEO　貴田 守亮） と経済産業省、および三井不動産株式会社、株式会社エイチ・アイ・エス、株式会社丸井グループ、株式会社MAKOTOキャピタル、株式会社博報堂、一般社団法人交通都市型まちづくり研究所は、持続可能な社会の実現を目指し、地域・社会的課題の解決に取り組む地方起業家の育成、その事業の拡大、および地方創生に資することを目的としたアクセラレータープログラムを2022年7月から共同開催することをお知らせいたします。

女性経営者の育成を目的としたアクセラレータープログラムをEY Japanと日本マイクロソフト株式会社が共同開催

EY Japanは、日本マイクロソフト株式会社 (本社: 東京都港区、以下 日本マイクロソフト)　と、成長を目指す女性経営者の育成、その事業の拡大を図ること、および社会貢献に資することを目的としたアクセラレータープログラムを共同開催します。

EY Japan、渋谷区・パソナグループと女性起業家育成を目的としたメンタリング&ピッチプロジェクトを共同開催

EY Japanは、渋谷区、株式会社パソナグループ（以下、パソナグループ）と共同で、女性起業家の育成を目的としたメンタリング&ピッチプロジェクトを開催します。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング、（株）SkyDriveとの空飛ぶクルマ事業における戦略コンサルティング契約締結のお知らせ

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：近藤聡、EYSC）と「空飛ぶクルマ」および「物流ドローン」を開発する株式会社SkyDrive（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：福澤知浩、SkyDrive）は、このたび空飛ぶクルマ事業における戦略コンサルティング契約を締結したことをお知らせします。

女性起業家とビジネス成長の支援を目的とした女性起業家育成プロジェクトをEY Japanとデル起業家ネットワーク（DWEN）が共同開催

EY Japanは、デル・テクノロジーズ株式会社（以下、デル・テクノロジーズ）と共同で、女性起業家とビジネス成長の支援を目的とした女性起業家育成プロジェクトとして、「DWEN x EY Support & Innovation Pitch」を開催します。

EY、10億米ドルの投資プログラムの初年度に、20以上のアシュアランステクノロジーのケイパビリティを導入

EYは、次世代のアシュアランス（監査・保証）・テクノロジー・プラットフォームを完成させるために4年間で10億米ドル以上を投資するプログラムを実施し、その初年度が終了しました。また、マイクロソフト社とのコラボレーションをさらに拡大する運びとなったことを発表しました。本投資プログラムは、最高レベルの監査品質の維持、ビジネスと資本市場への信頼の促進、企業のトランスフォーメーションに関する目標と足並みを揃えた適切な規模の監査の提供に引き続き注力するための一環として行われています。

EY、アシュアランス（監査・保証）の次世代テクノロジープラットフォームに10億米ドル強を投資へ

EYは、次世代のアシュアランス・テクノロジー・プラットフォームへ10億米ドル以上を投資することを発表しました。

EY Japan、金融分野に特化した気候変動・サステナビリティ・サービスチームを新設

EY Japanは、世界全体で喫緊となっている気候変動問題への取り組みの一環として、銀行や保険、アセットマネージャーやアセットオーナーなど金融サービスに特化した気候変動・サステナビリティ・サービス（CCaSS）を2022年１月に立ち上げ、EY Japan全体でもさらに強化していくことをお知らせします。

EY Japan、独自の長期的価値（LTV）ビジョンを発表　～2025年CO2ネットゼロ達成、D&Iサプライヤー登録制度導入など～

EY Japanは、EYのパーパス（理念）である「より良い社会の構築（Building a better working world）」を日本の社会と市場で実現するため、経済社会・クライアント・自社における長期的視点での価値創造を行うLTV（Long-term value、長期的価値）ビジョンを策定したことを発表します。

EY Japan、企業のステークホルダー価値創造を推進するための LTV（Long-term Value）推進室を設置

EY Japanは、統合報告書やESG投資、SDGsの経営戦略への組み込みなどへの関心が高まる中で、企業の株主価値からステークホルダー価値重視への移行や変革の推進を支援するために、「LTV（Long-term Value）推進室」を設置し、アシュアランス、税務、トランザクションおよびアドバイザリーのサービスを統合的に提供する体制を整えたことを発表しました。

民間企業19社で構成する「ESG情報開示研究会」の発足と参画について

EY Japanは、2020年6月下旬に発足予定の一般社団法人ESG情報開示研究会（以下、本研究会）に参画します。

消費財企業のCEO、人と地球を守りながら激動の時代にビジネスを繁栄させる主な方法を明示

EYとザ・コンシューマー・グッズ・フォーラムは、消費財業界のリーダー17人の見解をまとめたレポートを公表します。本レポートは、さまざまな危機が発生する中で、消費財業界がどのように連携し、レジリエントなビジネスを確保し、サステナビリティ活動を加速させているかを把握することを目的としています。

EY Japan、データサイエンス活用で株式会社タウの損害車リユース・リサイクル事業の非財務価値の定量評価を支援

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：近藤 聡）は、データサイエンスチームがライフサイクルアセスメントや計量経済学における知見を用いて、事故や災害などにより損壊した車両の買い取りやリユース・リサイクルなどを手掛ける株式会社タウ（本社：埼玉県さいたま市、代表：宮本 明岳）の事業が創出する環境価値・社会価値の定量化を支援したことを発表します。

EY調査、消費者は生活費高騰および環境への配慮で、年末年始は慎重な消費を選択

EYは最新の消費者動向調査「第11回EY Future Consumer Index（FCI）」を発表しました。本調査によると、コロナ禍による健康上の懸念が収束する一方で、生活費の高騰や環境問題に対する懸念は深まっており、世界の多くの消費者が、これまで以上に出費に慎重になり、より環境に配慮した形で年末年始を過ごせるよう準備しています。

EYとMicrosoft、企業のネットゼロ達成支援に向けた提携を拡大

EYとMicrosoftは、クライアントの脱炭素化およびネットゼロ達成を支援するESGデータ管理サービスをさらに発展させるため、戦略的関係をより深めることをお知らせします。この取り組みにより、EYとMicrosoftは、炭素排出量のトラッキングとレポーティングの改善、炭素のバリューチェーン・トレーサビリティの促進、炭素回収事業を支援するエンタープライズ炭素管理ソリューションの開発など、テクノロジーを通じて多くのサステナビリティニーズに対応していきます。

EY調査、消費者は生活費の高騰により、家計を引き締め、サステナビリティに関して工夫を凝らすことを迫られている

【EY Japan】EYは最新の消費者動向調査「第10回EY Future Consumer Index（FCI）」を発表しました。本調査によると、生活費の高騰と地政学的不確実性により経済見通しが厳しくなる中、世界中の消費者は、家計の管理を優先するようになり、長い経済的圧迫に対して身を固める準備を始めています。

EY、廃棄プラスチック問題解決に向けた世界的な取り組みに参画

EYは、プラスチック廃棄物問題に取り組む「Alliance to End Plastic Waste（廃棄プラスチックを無くす国際アライアンス、以下AEPW）」に加盟しました。AEPWには90を超える企業や組織が参加しています。

EY調査、再生可能エネルギー発電が急成長する条件が整っているなか、電力網への投資不足が大きな課題になる可能性

再生可能エネルギー国別魅力指数（Renewable Energy Country Attractiveness Index[RECAI]）第58号によると、市場環境、政策決定、投資、技術向上がクリーンエネルギーの需要をこれまで以上に押し上げていることから、再生可能エネルギーの普及が進んでいます。

EY、『カーボンZERO 気候変動経営』を出版　「50年経営」を目指す企業が今実行すべきオペレーション改革を提言

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長　近藤 聡、以下EYSC）は、2021年6月28日、日経ＢＰ日本経済新聞出版本部より書籍『カーボンZERO 気候変動経営』を出版します。

EY Japan、2050年までのエネルギー需給予測「エネルギービジネス変革へのカウントダウン」を発表

EY Japanは日本のエネルギー需給に関する予測「エネルギービジネス変革へのカウントダウン」を公開したことをお知らせします。