馬野 隆一郎

国際サステナビリティ保証基準（ISSA）5000 「サステナビリティ保証業務の一般的要求事項」の解説

寄稿記事 掲載誌：企業会計2025年3月号 執筆者：EY新日本有限責任監査法人 パートナー 馬野 隆一郎 基準の概要を、基準が公表された背景や特徴と共に解説しています。 記事は、リンク先のPDFファイルをご覧ください。

サステナビリティ開示の最新動向に見る2年目の課題と対策とは

2023年3月期より、有価証券報告書（有報）におけるサステナビリティ情報に関する開示が義務化されました。初年度開示分析を踏まえ、サステナビリティへの取組みを企業の価値向上に向けた戦略とつなげて開示することなど、2年目以降の対応ポイントを解説いたします。

サステナビリティ情報開示の国際的潮流の中で、企業、投資家、そして監査法人はどのように課題と向き合っていくべきか

欧州と日本のサステナビリティ情報開示関連規制の動向や日本企業が取り組むべき課題、さらに監査法人が果たす役割とは？サステナビリティ情報開示の第一人者である北川哲雄先生にあらためてお話を伺いました。

サステナビリティ情報開示と企業価値評価の訴求につながる企業経営の対応

サステナビリティ情報開示の新潮流や企業価値との関係性、日本企業が価値向上のために取り組むべき対応について、一橋大学の加賀谷哲之教授にご講演いただきました。今回はご講演内容と、その後のQ&Aセッション、サステナビリティ情報開示基準・規制動向に関するアップデートを「特別企画」としてお届けします。

真のサステナビリティ経営とは何か。オムロンとEYが語る長期的価値創造

ESG（環境、社会、ガバナンス）経営やサステナビリティ経営が、時代のキーワードになっている。とはいえ、ESG関連の開示ルールに受動的に対応しているだけの企業も少なくない。 ESGやサステナビリティをいかにマネジメントサイクルに組み込み、企業価値の向上につなげていくべきなのか。10年以上前から長期志向の価値創造へと経営のパラダイムシフトを図ってきたオムロンの安藤聡取締役と、企業の長期的価値創造を自社のミッションとしているEY Japanパートナーの馬野隆一郎（EY新日本有限責任監査法人所属）が、真のサステナビリティ経営について語り合った。

TCFD初年度対応から見えてきた次なる課題～非財務情報開示に向けたEYの取り組み

サステナビリティ情報開示に対する国内外の要請の高まりを背景に、2022年４月以降、東京証券取引所プライム市場の上場企業約1800社に対し、国際的な開示の枠組みであるTCFD（気候変動財務情報開示タスクフォース）またはそれと同様の枠組みに基づく開示が求められることになった。このようなサステナビリティ情報開示の動きを契機として、気候変動対応への取り組みを積極的に経営戦略に組み込むことにチャレンジし始めた企業は増えている。その一方、規制等への対応として最低限の報告は行ったものの、表面的な取り組みのみにとどまっているという企業も多いのではないだろうか。本記事では、サステナビリティ情報開示への次の対応と、企業ニーズにいち早く対応するためのEYの変革について伝えたい。