牛島 慶一

サステナビリティ情報開示と企業価値評価の訴求につながる企業経営の対応

サステナビリティ情報開示の新潮流や企業価値との関係性、日本企業が価値向上のために取り組むべき対応について、一橋大学の加賀谷哲之教授にご講演いただきました。今回はご講演内容と、その後のQ&Aセッション、サステナビリティ情報開示基準・規制動向に関するアップデートを「特別企画」としてお届けします。

社会的責任から経営課題へ－日本企業の取るべきポジショニング戦略

環境課題は、企業のCSR（社会的責任）から経営課題へと変化しつつあります。サステナビリティ戦略を経営課題と異なる課題とするのではなく、経営課題と同じロジックで読み解き、同等のものとして取り組むことが重要です。

ステークホルダーとの信頼構築と長期的価値創造

長期的価値（Long-term value、LTV）対談シリーズ 社会的価値を意識したパーパス経営への転換

企業による生物多様性／自然資本に係る取り組み（TNFDに対応した開示に向けて）

企業のサステナビリティへの取り組みについて、気候変動に次ぐトピックとして生物多様性／自然資本が注目されています。 気候変動関連情報の開示タスクフォースであるTCFDと同様のものとしてTNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures：自然関連財務情報開示タスクフォース）が発足し、フレームワークの策定が進められています。 その概要と、企業が対応しておくべき事項についてご紹介します。

サステナブルファイナンス開示規則（SFDR）が金融機関にもたらす影響 ～高まるグリーンウォッシュへの懸念～

昨今、世界規模で脱炭素や循環型社会への移行についての関心が高まり、金融業界でも移行への要請が強くなっています。特にEUのサステナブルファイナンス開⽰規則は、資本市場や産業構造変革に影響を与えるものであり、日本にもその波は到来しつつあります。金融機関、事業会社などは自社の資産が、気候変動への負荷が大きいという理由だけで座礁資産化しないよう対応が必要です。EYはサステナブルファイナンスの対応とESGの支援をしています。

ステークホルダー資本主義と企業の長期的価値（LTV）

SDGsにある地球社会の共通課題の解決には、民間投資が不可欠です。COVID-19で働き方や生活様式が変わろうとしている今、あらためて、企業は何のために存在するのか、その存在意義が問われています。

ESGが各国の政策に取り込まれたことで生まれる新たな競争のルール

気候変動や人権問題が様々な産業活動に深刻な影響を与えるようになったことにより、ESG（環境・社会問題・ガバナンス）は経済問題になりました。