ニュースリリース
2021年12月15日  | Tokyo, JP

EY Japan、「D&Iアワード 2021」において最上位ランクに認定

多様性を活かした実践に取り組む企業を表彰するアワード

プレス窓口

EY Japanは、株式会社JobRainbowが主催するD&I(ダイバーシティ&インクルージョン)に取り組む企業を認定するアワード「D&Iアワード 2021」において、4ランク中の最上位である「ベストワークプレイス」に認定されたことをお知らせします。

「D&Iアワード 2021」は、〝D&Iがあたりまえの社会“となることを目指し、ユニークかつ先進的な取り組みでD&Iを推進する企業を認定・表彰する日本初の表彰制度です。「LGBT・ジェンダーギャップ・障がい・多文化共生・育児/介護」の5つの観点で構成された100項目の「ダイバーシティスコア」をもとに、4つのランクに認定しています。

初開催した同アワードには、全259社がエントリーをしました。この中で、EY Japanは100点中98点のスコアを獲得し、最上位ランクである「ベストワークプレイス」に認定されました。「ベストワークプレイス」は日本国内だけでなく世界的にも高い水準でD&I推進に取り組むD&I先進カンパニーとして、自社内のD&Iの推進のみならず、社員一人ひとりが積極的にD&Iに取り組み、その影響が社外にも波及していることを目安としています。

このたび、EY Japanにおける以下の活動が評価され、今回の認定に至りました。
・「インクルージョン及び差別の禁止に関するグローバルポリシー」を導入し、個人の特徴に基づく差別、ハラスメント、いじめ、そして不当な圧力のないプロフェッショナルなビジネス環境の維持を徹底している
・人種、国籍、文化、宗教、障がい、性別、年齢、性的指向および性自認、価値観、働き方などあらゆる違いに対する理解を促進するための研修を多数実施している
・多様なニーズに寄り添う制度・サポート体制を作成し、社員に公正な機会を提供している
・女性・LGBT+とアライ・多国籍メンバー・障がい者による社員コミュニティが活発に啓発活動を行っている
・個人生活の充実と、仕事の品質の向上を実現させるため、勤務場所と勤務時間を問わない個人の働き方を尊重する柔軟な働き方を取り入れている

EYでは、パーパス(存在意義)である「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」のもと、従来のD&Iの取り組みに加えて、Equity(エクイティ=公平性)の実現に注力し、社内施策としてだけではなく、EYの事業活動のあらゆるプロセスにおいて実施し、社会への浸透を図っていくことをコミットしています。多様な人や考え方が存在することを理解するダイバーシティとそれらの違いが混じり合い、頻繁にぶつかり合いつつも互いを尊重するカルチャー(インクルーシブネス)と、個々の状況に応じてサポートするEquityが存在する組織を追求しています。今後も、多様性の力によって最高のパフォーマンスを発揮するチームを構築し、世界中の人々に公正(equitable)な成長の機会を提供するために尽力します。

詳細は以下よりご覧ください。
D&Iアワード 2021

https://diaward.jobrainbow.jp/

D&I AWARD BEST WORKPLACE for diversity & inclusion

EYについて
EY  |  Building a better working world

EYは、「Building a better working world(より良い社会の構築を目指して)」をパーパスとしています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。
150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。
アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。
EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。


本件に関するお問い合わせ

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報道関係者の皆さま:TEL. 03 3503 1037
報道以外について:TEL. 03 3503 1100(大代表)

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