環境・労働安全衛生活動

EHSへの投資で企業を成功へと導くには： EYグローバル EHS（環境・労働安全衛生）に関する成熟度調査2024（EY Global EHS Maturity Study）

EYの今回のレポートでは、企業のEHS（環境・労働安全衛生）の成熟度と、財務業績や社会的パフォーマンス、規制への対応の関連性を考察しています。

SBTs for Nature技術ガイダンスv1.0を踏まえ企業が取るべき対応

科学的根拠に基づく自然に関する目標（Science Based Targets for Nature、以下「SBT for Nature」）について、2023年5月24日、Science Based Targets Network（SBTN）により、ガイダンスv1.0がリリースされました。本稿では、SBT for Nature ガイダンスv1.0の概要について説明します。

TNFD v1.0版発行：先住民族、地域コミュニティ、影響を受けるステークホルダーとのエンゲージメントに関するガイダンスについて

自然関連の財務情報開示フレームワークTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv1.0版が2023年9月18日に発表され、多くの付属文書が公表されました。本稿ではそのうち先住民族、地域コミュニティ、影響を受けるステークホルダーとのエンゲージメントに関するガイダンス（Guidance on Engagement with Indigenous Peoples, Local Communities and affected stakeholders）について概説します。

TNFD最終提言v1.0版発行：自然関連財務情報開示のためのフレームワークが決定し、企業にとって把握し、開示すべきものが明確になりました

2023年9月18日にTNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures）最終提言v1.0版が発行されました。今回のv1.0版で示されたTNFDの全体構成、主な要素、およびベータ版v0.4からの重要な変更点について解説します。

TNFDベータv0.4版発行：LEAPにおける自然関連リスクの評価方法に関するガイダンス（Annex 4.6）について

自然関連の財務情報開示フレームワークTaskfo on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.4版が2023年3月28日に発表され、多くの付属文書が公表されました。本稿ではそのうち、LEAPにおける自然関連リスクの評価方法に関するガイダンス（Guidance on LEAP: Methods for assessing nature-related risks Annex 4.6）について概説します。

TNFDベータv0.4版発行：開示の実施に関する追加的ガイダンス（Annex 4.7）について

自然関連の財務情報開示フレームワークTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.4版が2023年3月28日に発表され、多くの付属文書が公表されました。本稿ではそのうち、LEAPのPrepare（準備）フェーズにおける評価指標に関するガイダンス（Annex 4.7: Guidance on response metrics in the Prepare phase of LEAP）について概説します。

TNFDベータv0.4版発行：優先地域選定の考え方と各種データベースに関する追加的ガイダンス（Annex 4.11）について

自然関連の財務情報開示フレームワークTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.4版が2023年3月28日に発表され、多くの付属文書が公表されました。本稿ではそのうち、優先地域選定の考え方と各種データベースに関する追加的ガイダンス（Additional draft guidance on location prioritisation：Annex 4.11）について概説します。

TNFDベータv0.4版発行：目標設定のガイダンス（Annex 4.8）について

自然関連の財務情報開示フレームワークTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.4版が2023年3月28日に発表され、多くの付属文書が公表されました。本稿ではそのうち、目標設定に関するガイダンス（Target Setting：Annex 4.8）について概説します。

TNFDベータv0.4版：金融機関向けの追加的な開示ガイダンスの更新

2023年3月28日に自然関連の財務情報開示フレームワークであるTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.4版が発表され、多くの付属文書が公表されました。本記事ではそのうち、金融機関向けの追加的な開示ガイダンス（Annex4.4）と金融機関の指標に関する補足資料（Annex4.5）について説明します。

TNFDベータv0.4版発行：開示の実施に関する追加的ガイダンス（Annex 4.2）および開示指標（Annex 4.3）について

自然関連の財務情報開示フレームワークTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.4版が2023年3月28日に発表され、多くの付属文書が公表されました。本稿ではそのうち、開示の実施に関するガイダンス（Disclosure Implementation Guidance：Annex 4.2）と開示指標に関する付属書類（指標リスト）（Disclosure Metrics Annexes：Annex 4.3）について概説します。

TNFDベータv0.4版発行：企業にとって、開示イメージがより具体的になったドラフト最終案の5つのポイント

自然関連の財務情報開示フレームワークであるTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.4版が2023年3月28日に発表されました。今回は、基本コンセプト部分を補完する具体的な開示指標を記載した付属文書がそろい、より鮮明にTNFD開示のイメージを持つことができるようになりました。

TNFDベータv0.3版発行：LEAPアプローチの自然関連のリスクと機会の特定と管理に関する評価〈Assess〉フェーズの追加ガイダンスにおける4つのポイント

自然関連の財務情報開示フレームワークであるTaskforce on Nature-related Financial Disclosures（TNFD）のベータv0.3版が2022年11月4日に発表されました。その中で、自然関連のリスクと機会を評価するために用いるLEAPアプローチの 「評価〈Assess〉」フェーズに関する新しいガイダンスも発表されました。

サステナビリティ情報等の開示に関する「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案の実務上の留意事項

2022年11月7日に金融庁より公表された「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案について、サステナビリティ関連の業務に携わる方々に向けて、改正案の概要と実務上の留意事項をご説明します。

TNFDベータv0.3版発行：推奨される科学的根拠に基づく自然関連の目標（SBT for Nature）設定方法

TNFDのベータv0.3版では、4つの柱の1つである「指標と目標」について、科学的根拠に基づく自然関連目標（SBT for Nature）を設定することを推奨するとしています。LEAPアプローチを進める際には、SBTNのガイダンスも参照することが有用であり、両者とも現在開発中ですが、本格運用に先駆けて取り組みを進めることができます。

TNFDベータv0.3版発行による開示提言とLEAPアプローチの一部変更に伴い、企業はリスクと機会だけでなく、影響と依存についても情報開示が必要

自然関連の財務情報開示フレームワークである自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures、以下「TNFD」）のベータv0.3版が2022年11月4日に公開されました。本記事ではベータv0.3版本文のうち押さえたい 点を中心に、前版からの改訂点についてお伝えします。

自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）フレームワークのベータv0.2版発行に伴い注目すべき3つのポイント

自然関連財務情報開示タスクフォース（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures、以下「TNFD」）フレームワークのベータv0.2版が2022年6月28日に発表されました。これは、2022年3月に発表されたベータv0.1版に続くものです。 本記事では、ベータv0.2版の発表内容をポイントごとに簡単にまとめ、今後日本企業が取り組むべき方向性についてお伝えします。

デジタルプロダクトパスポート導入　循環経済実現に向けたマイルストーン

欧州では製品や部品のサステナビリティ情報を提供するデジタルプロダクトパスポートという仕組みの導入が検討されています。サプライヤーからの情報も必要となり、日本企業も対応が求められます。

ポスト2020生物多様性枠組（GBF）の実施に向けてビジネスが求められるトランスフォーマティブチェンジ（社会変革）

生物多様性保全に向けて2030年までの新たな22個の国際目標を含む「ポスト2020生物多様性枠組（GBF）」が今年12月開催の生物多様性条約締約国会議COP15にて採択が予定されています。GBFの新たな目標にはビジネスに関係するものが多く、産業界から関心を集めています。ビジネスとGBFの関係性とその重要性を解説します。

欧州サステナビリティ・デューデリジェンスの義務化に関する動向と日本企業への影響

欧州では環境・人権に関するデューデリジェンスの法律による義務化の検討が進んでいます。この法律は欧州域内の企業だけではなく、日本企業にも影響があるため、本記事ではその概要を説明します。

再資源化で循環型経済における自社の存在意義を高めることができるか

化学品企業は循環型経済を活用して長期的価値を創造し、社会と環境への貢献を大きく加速させることができます。

ビジネスと生物多様性に関する情報開示への取り組み

生物多様性は近年グローバルに取り組むべき重要な課題の1つとして認識されていますが、ビジネスとの関係や事業者が取り組む内容は、まだCSR的活動にとどまっています。では、持続可能なビジネスの実現に向けてどうしていけばよいでしょうか。

サステナブルなサプライチェーン構築のためのプロダクトスチュワードシップ

プロダクトスチュワードシップはサステナブルなサプライチェーン構築のための重要な要素です。しかし、その一方で、鍵となる側面の化学物質管理については、特にその要求事項の複雑さなどから対応に苦慮することが多いため、法規制などの動向を定期的に監視し、自社への影響を評価する体制など仕組みを構築して対応することが重要になります。