電気自動車（EV）を選択する消費者が増えている理由とは

通勤時の移動と仕事以外での移動は、いずれもコロナ禍以前の水準を下回っており、2021年の予想に比較して、それぞれ11%減、8%減になりました。このパターンは、少なくとも中期的には継続するとみられます。オフィスは再開しつつありますが、柔軟な在宅勤務が新たな規範となり、通勤時の移動に影響を与えています。また、次第にデジタル化するライフスタイルは、当初はパンデミックのためにやむを得ず消費者が身に着けたものでしたが、今や多くの人にとっての積極的な選択肢になったとみられます。これは、仕事以外での移動を削減する永続的要因となっています。

最も一般的な2つの交通手段（公共交通機関と自動車）による通勤時の移動は、月次ベースでそれぞれ15%と11%減少しています。レンタカーは、通勤時の移動が2022年に5%増加（コロナ禍以前比）した唯一の交通手段です。

通勤時の移動がどの程度回復するかは議論の余地がある点ではあるものの、ハイブリッド勤務が進むにつれ、通勤時の移動は長期的に減少しているとみられます。調査対象者の3分の2近くが、少なくとも週に1度在宅勤務をしており、これはコロナ禍以前の半数未満からの増加を示すものです。また、少なくとも週に3〜4度在宅勤務をしている調査回答者は31%であり、コロナ禍以前の17%からの増加です。

人の移動は全体として、立ち直りとは言えないまでも、着実な回復傾向を示しています。コロナ禍以前の水準と比較すると、通勤時の移動と仕事以外での移動は、どちらも平均で9%の減少にとどまっています。

多くの国で移動制限が公的に解除されているにもかかわらず、2022年においても消費者は依然としてコロナ禍以前より移動の削減を選択しています。移動は任意の判断で行えるものになりましたが、実際に移動できるとなると消費者は自家用車での移動を希望しました。自家用車を日常的に利用できることが重要であると63%が回答しており、2021年の57%から増加しています。

残る衛生面への懸念

交通手段の選択に関しては、衛生と感染リスクの認識が依然として消費者の懸念事項のトップにあります。回答者の65%は、このことを非常にまたは極めて重要であるとしており、2021年の67%からほぼ変化していません。政府と交通当局は、住民に対して家に居て安全を保つよう奨励し続けてきた理由から、交通手段の安全性に関して意図に反した懸念を消費者の心の中に生じさせたのかもしれません。安全性と衛生面を基準にすると、自家用車が最も優れた移動手段であるとみなされており、公共交通機関は最も評価が低く、タクシーやライドシェア（相乗り）などのシェアードモビリティは、この両者の間に位置しています。

公共交通機関における「満足度の格差」

自動車、特にEVが消費者にとって「勝者」であるとすれば、公共交通機関は間違いなく敗者でしょう。公共交通機関による通勤時の移動は、コロナ禍以前の水準と比較して世界で15%減少しており、アジア・パシフィック、欧州、北米の3つの主要地域全てにおいて、この傾向がみられます。公共交通機関による通勤時の移動は、豪州で35%、カナダで30%、イタリアで29%と大きく減少しました。調査対象となった18カ国のうち、公共交通機関の利用がわずかにしろ増加（1％）したのはインドのみでした。

ハイブリッド勤務により公共交通機関の利用が長期的に減少する可能性もあるものの、現在消費者にとって決定的な問題となっているのは「満足度の格差」であることがMCI調査で示唆されています。この満足度の格差により、公共交通機関は、消費者の関心が最も低いものを提供するには最適である一方で、最も関心の高いものを提供するには最も適していないという不利な立場に置かれています。

例えば、消費者は公共交通機関を利用する際に感じる衛生リスクを最重視していますが、その衛生リスクの管理方法に対する満足度は非常に低いものです。これに対して、非接触型決済サービスの普及により公共交通機関での支払いやすさに対する満足度は非常に高い反面、消費者は簡単に決済できることを決定的な要因とみなしていません。

サステナブルな交通手段は気候変動への取り組みにおいて重要な柱となっているため、満足度の格差を克服することが都市交通当局の大きな課題として浮上しています。このことは、アメとムチのアプローチにより成果を期待できるかもしれません。46%の消費者は公共交通機関が無料であれば自家用車の使用頻度を減らすと回答し、38%が都市部の有料道路化も車での移動の減少につながると回答しています。

都市交通当局の多くは、何カ月にも及んだ旅客収入の劇的減少を経て、厳しい財政状況に直面しています。そのため、有料道路化でもたらされる収入増の可能性に心が動く可能性があり、また、EVの普及が進むにつれて車両税や燃料税の歳入減に対するヘッジの役割も期待できます。

揺らぐシェアードモビリティ

シェアードモビリティ（ライドシェア、カーシェア、レンタカー）は特に、よりサステナブルな都市交通手段という点ではパンデミック前の成功事例の1つでしたが、この状況はほぼ逆転しています。シェアードモビリティは、世界全体で見るとコロナ禍以前の水準から4%減少し、北米では11%と大幅に減少しています。シェアードモビリティでは、衛生面に対する消費者の不満が重要な要素として挙げられますが、時間や距離に応じた料金やサービスの可用性に対する満足度も同様に低くなっています。また、燃料価格の急騰（米国のガソリン価格は現在、コロナ禍以前よりも60%上昇）に伴い、これらのコストはさらに上昇する可能性があります。利用しやすさの低下も継続する可能性があります。米国で報道されているライドシェアドライバーの抗議活動は、燃料費が彼らの収入を侵食する状況が続けば、彼らの一部がプラットフォームを完全に離れる可能性を示唆しています。

一部のシェアードモビリティプロバイダーは事業を多角化し、パンデミックの間に需要が増加した宅配業（ラストマイルデリバリー）に進出することで、需要の減少に対応しました。EYの最近の調査によると、宅配需要の急増により、2030年までに世界の主要100都市で配送車両が36%増加すると予測されています。

シェアードモビリティでは、レンタカーが唯一、パンデミック前の水準よりも成長しました。これは主に、衛生リスクが低いと認識されているためで、通勤時の移動では5%、仕事以外の移動では2%増加しました。現在、車両不足（主に半導体生産の世界的な停滞による）が続いている理由で、サービスの可用性が低下し、消費者が支払う料金が上昇していることから、今後の成長は制約される可能性があります。