EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
この度EYは世界の2,000人以上のCEOを対象とした「2022年度 EY CEO Outlook Survey」を実施しました。本調査は、これまでEYが23回にわたって行ってきたEY Global Capital Confidence Barometerの回答者を企業の経営層からCEOのみに絞りCEO Outlookとして新たにスタートしました。
今回の調査レポートによると、新型コロナウイルス感染症の世界的流行が新たな段階を迎える中、大多数のCEOは成長のための投資とM&A(合併・買収)に向けた計画をいつでも加速できる準備を整えていることが明らかになりました。
また日本はグローバル全体と比べてもさらに多くのCEOがコロナ禍においてサプライチェーンの見直しを行っていること、また日本企業もESGに対しての意識が高まりつつあるものの、欧米に比べるとやや低く、今後は経営課題として意識を持つことと同時にESG投資に関する株主との対話を重要視するサーベイ結果となりました。
パネルディスカッションでは実際に経営に携わる外部有識者2名を招待し、昨今の世界情勢などが与える日本企業への影響もディスカッションします。
プログラム:
ごあいさつ
廣田 良平
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジー・アンド・トランザクション アソシエートパートナー
EY CEO Outlook Survey結果のご紹介
世界の2,000人以上のCEOを対象とした「2022年度 EY CEO Outlook Survey」の結果を踏まえて調査レポートの回答に関する要点や経営層が考えている課題について解説していきます。
牛島 慶一
EY新日本有限責任監査法人 気候変動・サステナビリティ・サービス(CCaSS)リーダー プリンシパル
廣田 良平
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジー・アンド・トランザクション アソシエートパートナー
日本の経済動向
(パネル)実際に経営にかかわっているゲスト2名を招き、EYのパートナーとともに今後の成長のために重要課題であるESGに関する日本企業がかかえる諸問題、また昨今の世界情勢などを踏まえ、経営者の視点からディスカッションします。
モデレーター:
田村 晃一
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジー・アンド・トランザクション シニアアドバイザー
パネリスト:
藤森 義明 氏
CVCキャピタルパートナーズ 日本法人最高顧問 日本オラクル株式会社 取締役会長 武田薬品工業株式会社 社外取締役 等
市村 雄二 氏
コニカミノルタ株式会社 顧問
牛島 慶一
EY新日本有限責任監査法人 気候変動・サステナビリティ・サービス(CCaSS)リーダー プリンシパル
Q&A/クロージング
ゲストスピーカー:
藤森 義明 氏
CVCキャピタルパートナーズ 日本法人最高顧問
日本オラクル株式会社 取締役会長
武田薬品工業株式会社 社外取締役 等
1975年東京大学工学部卒業。同年日商岩井株式会社(現 双日株式会社)入社。その後、1986年に日本ゼネラル・エレクトリック株式会社に転じ、ゼネラル・エレクトリック・カンパニー シニア・バイス・プレジデントを経て、2008年日本ゼネラル・エレクトリック株式会社取締役会長兼CEOに就任。2011年株式会社住生活グループ(現 株式会社LIXILグループ)に移籍し、代表取締役会長兼CEOを歴任。2011年から2015年まで公益社団法人経済同友会の副代表幹事を務め、現在幹事に在任中。
市村 雄二 氏
コニカミノルタ株式会社 顧問
大手グローバルIT企業にて国内外の営業・企画・事業開発・ベンチャー投資に携わった後、2012年にコニカミノルタ株式会社入社。M&Aやトランスフォーメーションを進め、ITサービス事業強化や全社の事業開発を担当する。2015年に執行役、2018年に常務執行役、2022年には顧問に就任。現在は、デジタル技術とデータを活用し、コニカミノルタグループの業務プロセス、事業のオペレーションおよび働き方変革などの「DX改革」をグローバルに統括、マネジメントしている。「イノベーション志向経営」に関する外部講演多数。
EY 登壇者:
田村 晃一
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジー・アンド・トランザクション シニアアドバイザー
投資銀行事業本部・アジア太平洋地域統括、およびStrategy and Transactions事業のシニアアドバイザー。2021年12月までシニアパートナーとして日本マーケッツ統括。2008年から2018年の10年以上にわたり世界最大手コンサルティングファームで種々のグローバルリーダーシップの役割を担う。1992年よりコンサルティング・PE投資会社などにおいてM&A、投資銀行、PE投資業務などに従事。プロボノプロジェクトおよびさまざまなリーダーシップ育成プログラムを推進。
牛島 慶一
EY新日本有限責任監査法人 気候変動・サステナビリティ・サービス(CCaSS)リーダー プリンシパル
EY Japanにおける気候変動・サスティナビリティサービス(CCaSS)のリーダーとして業務に従事する傍ら、環境省中央環境審議会委員、東北大学大学院非常勤講師なども務める。グローバルなスタンダード形成に関与しながら日本企業の持続可能なビジネスモデルの構築に尽力。EYのメンバーファーム入所前は、日本の大手製造企業でグローバルサスティナビリティ戦略構築を通じて、会社の長期的ビジネス戦略と統合に尽力。さらにグローバル人材マネジメントおよびビジネス・プロセス・エンジニアリングも経験。慶応義塾大学大学院経営管理研究科修了。
廣田 良平
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 ストラテジー・アンド・トランザクション アソシエートパートナー
ストラテジー・アンド・トランザクションのTMT(テクノロジー・メディア・テレコム)セクターリーダーとして、サービス横断でクライアントの経営課題に沿ったGo-to-Marketを主導。EY以前は、グローバル総合ファーム、組織開発コンサルティングファーム、米系および欧州系投資銀行にて、一貫してTMTクライアントの成長およびトランスフォーメーションを支援。イェール大学経営大学院、東京大学経済学部卒業。
日時:2022年6月2日(木)16:00~17:00
主催:EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
CEOの半数以上が2022年は投資およびM&Aを拡大すると回答も、逆風は依然続く。日本企業の成長への意識と2022年のM&A動向について
今回の調査では、日本企業のCEOの回答者の96%がコロナ禍において今回引き起こされたような混乱を見据えて、コストを削減し、リスクを最小化するためにサプライチェーンの見直しを実施した、あるいは実施する予定であるとしています。これはグローバル全体の結果79%を大きく上回っています。
CEOが直面する喫緊の課題:大胆な戦略は市場をリードする成長をもたらすのか?
2022年度のEY CEO調査では、市場をリードする成長を促進するためにCEOが大胆な戦略に力を入れていることが分かりました。
ウェブセミナー視聴お申し込み
※フリーのメールアドレスでのご登録はできません。
※ 同業他社、コンサルティングファームなどの方のご参加はご遠慮願います。
※ プログラム・講師は変更となる場合がありますので、あらかじめご了承ください。
※ウェブセミナー視聴のトラブルシューティングはこちらからご確認ください。
お問い合わせ
EY Japan BMC (Brand, Marketing and Communications)
ウェブキャスト
オンデマンド視聴期限:2023年6月1日まで
時間
現地時間