EY Japan 統合報告書 2023 Audit quality

EY Japan 統合報告書 2023

Audit quality


監査品質の高さは資本市場の信頼と自信を高め、投資の拡大や経済成長を促します。従って、監査品質を高水準に維持することは、私たちの最優先課題です。そして、私たちのプロフェッショナルとしての評価のよりどころとなる重要な基準でもあります。

品質の維持と継続的な改善のため、私たちはグローバルな取り組みであるSustainable Audit Qualityプログラムを通し、適切な人材を採用し続けるとともにメンバー各自の能力を高め、イノベーションを育み、簡素化を奨励し、業務の遂行状況を適切にモニターしています。このプログラムの下で行われてきた、EYの監査品質向上のための取り組みにより、組織全体に継続的改善の考え方が根付きました。サステナブルな監査を支える「人材」「データ」「価値」「信頼」という4つのテーマを軸に、監査品質のさらなる向上に向けて前進していきます。
 

監査品質に関する報告書 2023

EYのメンバーファームであるEY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:片倉 正美、以下EY新日本)は、経営およびガバナンス体制、品質管理、人材育成など、監査品質を追求する当法人の取り組みを「監査品質に関する報告書 2023」としてまとめ、発行しました。

本年度は、社会の期待の先にある監査の未来を実現するための取り組みの中から、主軸となる2つを特集。

特集1「サステナビリティ経営・開示時代の幕開けへの対応」:サステナビリティに関する企業の取り組みのサポート、監査品質向上のための経営戦略の理解・評価、拡大する保証ニーズへの対応

特集2「リアルタイム監査が実現可能なステージへ」:EY新日本が目指すリアルタイム監査の概要~リアルタイムな監査(Speedy)、グローバルレベルのセントラル監査(Global)、セクターフォーカス監査(In-depth)

常に一歩先の未来を見据え、高品質な監査を通じて資本市場に信頼を付与するとともに、その使命を背負う監査法人だからこそイノベーティブであり続けたいと考えています。プロフェッショナルとしてクライアントのビジネスを深く理解し、職業的懐疑心を持ってリスクに対応した深度ある監査を一貫して実践し、資本市場のゲートキーパーとして経済社会の発展に貢献してまいります。


EY新日本有限責任監査法人監査品質に関する報告書 2023

「監査品質に関する報告書2023」はこちらよりダウンロードいただけます。


ニュースリリース

EY新日本、「監査品質に関する報告書2023 ~社会の期待の先にある監査の未来とは?」を発行

EYのメンバーファームであるEY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:片倉正美)は、経営およびガバナンス体制、品質管理、人材育成など、監査品質を追求する当法人の取り組みを「監査品質に関する報告書2023」としてまとめ、本日発行いたしました。

EY Japan + 1

EY、10億米ドルの投資プログラムの初年度に、20以上のアシュアランステクノロジーのケイパビリティを導入

EYは、次世代のアシュアランス(監査・保証)・テクノロジー・プラットフォームを完成させるために4年間で10億米ドル以上を投資するプログラムを実施し、その初年度が終了しました。また、マイクロソフト社とのコラボレーションをさらに拡大する運びとなったことを発表しました。本投資プログラムは、最高レベルの監査品質の維持、ビジネスと資本市場への信頼の促進、企業のトランスフォーメーションに関する目標と足並みを揃えた適切な規模の監査の提供に引き続き注力するための一環として行われています。

EY Japan + 1

EY、2023年度グローバル業務収入は過去最高の500億米ドル弱

EYは、2023年6月末終了の会計年度の業績を発表しました。EYの全世界における業務収入は494億米ドルと、現地通貨ベースで前期比14.2%増(米ドルベースでは9.3%増)となりました。これはEY史上最高の売上であり、著しい成長を続けているEYの歴史において、最も成功した年度のひとつとなりました。

EY、サステナビリティ修士号プログラムの第一期修了生を発表

EYは、EYメンバー全てを対象としたサステナビリティ修士号プログラム「Masters in Sustainability by Hult」の第一期修了生19名を発表しました。

EY新日本、リアルタイム監査の本格運用を開始

EYのメンバーファームであるEY新日本有限責任監査法人(東京都千代田区、理事長:片倉正美)は、監査先企業のITシステムと会計仕訳異常検知アルゴリズム(AI/機械学習)を組み込んだEY財務分析ツールとのリアルタイムなデータ自動連携、リスク識別を可能とする監査手法の本格運用を2023年3月より開始しました。3月末時点で10社の導入実績があり、今後拡大していく予定です。

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