2023年版 日経225対象銘柄企業におけるTCFD開示の動向分析

2022年に引き続き、日経225対象銘柄の企業について、2023年8月末時点でのTCFD開示情報(有価証券報告書、コーポレートガバナンス報告書、統合報告書およびこれらの報告書などでリンク先が示されている企業のWebサイト)を集計し、分析いたしました。

各企業の調査対象項目を含む全体の印象についての総合的な評価(※EYの独自判断)は前年度から大きな変化はありませんでしたが、気候パフォーマンスと報酬との関連性、識別したリスク・機会の財務影響、スコープ3排出量、定量的なGHG削減目標等の多数の項目について、前年度と比較して改善がみられました。

一方で、リスク・機会の前年度からのアップデート状況、移行計画・ロードマップ、機会に関する測定等の分野におけるTCFDに基づく開示については改善の余地があり、各企業においては今後も充実した記載に向けて継続した改善が期待されます。

また、参考情報としての生成AI(GPT)を用いたTCFD分析では、定量的な開示に関する課題に触れるとともに、EYによる生成AI(GPT)を用いたTCFD開示分析の取り組み概要をご紹介しています。また、食料品業界に特化した分析結果では、移行リスクや機会の取り組み状況について業界の特徴が表れた分析結果がビジュアル的に把握できる様子が示されています。

本資料を、今後の気候変動の取組み推進や開示の強化、サステナビリティ経営戦略の立案やガバナンス体制の構築検討などにご活用ください。

※ 全文は下記PDFをダウンロードしてご覧ください。

※ 2022年版は下記のリンクをご参照ください。
日経225対象銘柄企業におけるTCFD開示の動向分析

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〈お問い合わせ先〉
EY新日本有限責任監査法人
サステナビリティ開示推進室

馬野 隆一郎
EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室 室長 パートナー

※所属・役職は記事公開当時のものです。



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