製薬業におけるTCFD対応とサステナビリティに関する視点

コーポレートガバナンス・コードの改訂により、上場企業はサステナビリティについて基本的な方針を策定し自社の取組みを開示することが、プライム市場上場企業はTCFD又はそれと同等の国際的枠組みに基づく気候変動開示の質と量を充実させることが求められています。本稿では、製薬業における対応について解説します。

要点

• コーポレートガバナンス・コード改訂に伴い、多くの製薬会社がTCFD対応を進めています。
• 環境影響の側面からは、他のハイリスク業種と比較して製薬業への影響は大きくありませんが、一定の影響があります。
• 製薬業の特性上、サステナビリティに関する視点としては環境的価値のみならず社会的価値の視点も考慮することが重要です。

Ⅲ　社会的価値の側面から製薬企業がサステナビリティに関連して重視すべきと考えられる視点

全体として、環境負荷の側面に対して製薬業が与える影響は、エネルギー、運輸、素材・建設、農業・食料・林業などの業種と比較してそれほど大きくないと言えるでしょう。一方で、製薬業の特性上、これらの環境的負荷の視点に加え、「責任あるイノベーション」「アクセスとアフォーダビリティ」「信頼性と品質」などの社会的価値の視点の重要性も高いと言えます。したがって、製薬業がサステナビリティに関する取り組みや開示拡充の検討を行うに当たっては、これらの視点も考慮することが重要です（＜表4＞参照）。

Ⅳ　おわりに

サステナビリティ開示の領域においては、「国際サステナビリティ基準審議会」の創設が行われるなど、特に欧州を先頭に非常に速いスピード感で議論が進展しています。日本においても「サステナビリティ基準委員会」の設立が決議されるとともに、有価証券報告書におけるサステナビリティ情報のさらなる開示要求（義務）などについても活発に議論が行われています。日本の製薬企業は、TCFD対応や統合報告書開示において、先進的な取り組みを行っている企業も多く、製薬業界ばかりでなく、他の業界からもその動向が注目されていると言えるでしょう。
 

※1　TCFD提言に関するさらなる詳細は、本誌Vol.171（2021年12月号）「求められるTCFDへの対応」を参照。
※2　＜表1＞から＜表3＞は、本稿執筆時点における国内大手製薬会社各社の統合報告書・ウェブサイトなどの開示情報を元にEYが整理して作成。