新型コロナウイルス感染症は医療のスマート化をどう加速させたか

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応が進む中、「デジタルファーストのヘルスエクスペリエンス実現には、ある種の条件が欠かせない」という先入観が意味を成さなくなりました。

要点

• 遠隔医療の出現により、ヘルスケア業界では「スマートヘルスエコシステム」への移行が加速したものの、将来的にどの程度「定着」するかは、システムの利便性や即時性にかかっている。
• 患者を中心に置いたバーチャルケアテクノロジーは、一体型のスマートヘルスエコシステムにとって鍵となる要素であり、今後、医師による採用が急拡大する可能性がある。

新型コロナウイルス感染症は、米国のヘルスケアシステムが、いかに対面での医療提供に依存しているかを浮き彫りにしました。シームレスでいつでもどこにいても診療が受けられるヘルスエコシステムの維持に欠かせないデジタルヘルスの技術は、10年以上前から活用できる状況でした。とはいえ、当時は患者、医師および医療業界がこうした技術を採用せざるを得なくなるような状況にはありませんでした。

「デジタル技術によるバーチャルケアへの必然的なシフト」の形で始まった状況は、すでに近い将来の医療提供の姿を変えつつあります。例えば、メディケア（高齢者向け医療保険制度）下のプライマリーケア（一次診療）外来のうち、遠隔医療を通じた診察は、2020年2月の1％未満（0.1％）から4月には43.5％へと約半数に達しました¹。しかし遠隔医療が急拡大したからといって、バーチャルケアに対する患者や医師の抵抗感が今後緩和されるのか、またヘルスケア企業がスマートヘルスエコシステムへの移行を加速させるのかは、依然として不透明です。

EYでは、こうした疑問に答えるべく、2020年7月、全米の2,000名超の患者と300名の医師を対象に医療技術の利用状況とそれぞれの見方について調査しました（「今回の調査について」参照）。調査によると、米国の医療システムでは、新型コロナウイルス感染症への対応を契機として医療技術の採用が加速し、「デジタルファーストのヘルスエクスペリエンス実現には、ある種の条件が欠かせない」という先入観が崩れ去ったことが分かりました。結果として、短期的には遠隔医療の「定着」が進み、また将来的にスマートヘルスケアテクノロジーを積極的に受け入れる姿勢が強まりました。この結果は、2019年にEYが調査した内容とも一致しています。その調査によれば、米国の患者と医療従事者はコロナ禍前から、今後10年間でデジタル医療システムへの大幅なシフトが進むと予想していました²。

こうした状況は米国だけにとどまりません。世界各国でも米国と同じようにバーチャルケアへのシフトが進行し、リアルとバーチャルを一体化させたエコシステムとして自国の医療システムを見直す動きが進んでいます。

必然性がもたらす新たなエクスペリエンス

パンデミックの加速に伴い、オフィスや病院を避けたいという意識の高まりを含む複数の要因により、人々が医療に直接アクセスする機会が減少しました。非営利医療団体のカイザー・ファミリー財団（KFF）の調査結果によると、米国人の42％が治療をキャンセルしたり、延期したりしました3。一方、診察を受けた人のうち、対面での治療が必要な場合や、むしろそれを望んだ人がいたものの、その多くはバーチャルケアを利用して自宅で安全を確保しつつ、新型コロナウイルス感染症の症状を診断してもらったり、ケアを受けたりしました。

結果として、パンデミック中は遠隔医療の活用が激増しました（図1）。EYの調査によると、ビデオ診療の割合は以前の5％から19％へとほぼ4倍、電話診療も11％から24％へと2倍以上増えました。また大半（70％）の患者は電話診療が対面で医師に症状を説明するのとほとんど変わらないと回答しています。

医師にとって、遠隔医療の採用は選択肢の一つではなく、医療・ビジネスの両面から見て必要不可欠な対応でした。従って電話とビデオの利用率は以前の20％から80％超へと激増し、多くの診療所で瞬く間にバーチャルケアが受けられるようになりました（図1）。プライマリーケアや専門診療だけでなく、病院や外来医療施設など従来型の医療機関においても同じ傾向が見られました。

医師の報告によると、コロナ禍においては診療を可能な限りバーチャルにシフトさせることで、従来よりも多くの患者に対応できるようになりました。パンデミック中に、自分の患者がバーチャルケアを提供する医療機関に奪われたと感じる医師が極めて少ないのは、ほぼすべての医療機関が遠隔医療を採用したためかもしれません。それでもデジタル面で高い能力を有し、魅力的なアクセスポイント（アプリやウェブポータルなど）を提供する診療所は、患者の取り込みにおいても、より満足度の高いペイシェントエクスペリエンス（患者経験価値。患者中心の医療の観点で、患者が医療サービスを受ける中で経験するすべての事象）の提供においても、長期にわたり競争優位に立てる可能性があります。すなわち、大半の医師（81％）が新たなデジタル技術の導入を加速させる方針を示しても驚くことではないでしょう。また向こう3年間で、デジタル技術に中・大規模の投資を行うとしている医師の割合も63％に上ります。

将来の「定着度」は利便性や即時性次第

EYの調査によると、今後数年間、患者による遠隔医療の利用はパンデミック前を超えるペースで拡大が続くとみられ、他の医療技術の採用も大きく進む可能性があります。

新型コロナウイルス感染症が収束して人々の間に安心感が広がり、対面受診への回帰が進めば、短期的にはデジタルヘルス技術の利用は落ち込むかもしれません（図2）。そうした傾向は2020年5月末以降、特にニューヨークなど、新規感染者数がピークを越えた地域のメディケア医療費請求データにすでに表れています。さらにこれを裏付ける形となっているのが、世界の消費者の行動と心理についてまとめたEY Future Consumer Indexのデータです。それによると米国人患者のうち、今後数カ月間に対面での受診に戻して予約することに抵抗はないと感じている人の割合は実に94％に上りました。

電話・ビデオ診察の普及は一時的に落ち込んだとしても、その後はパンデミック前を上回る水準で落ち着くものと考えられます。例えば、ビデオ診療の利用は、2020年年初の5％に対して10％と、ほぼ倍増する見込みです。また医療においては、対面で手当てを施すことによる治療効果が強くうたわれますが、今回のパンデミックで、対面による診療は必ずしも必要ではないことが明らかとなりました。遠隔医療を利用したことがあるものの対面受診を望む患者のうち、49％は引き続き遠隔医療を利用するとみられます。