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直観と主観の覚醒によるルール形成戦略型のイノベーション力強化プログラム

ルール形成戦略の第一人者として数々のルール形成に自らも取り組みつつ、多くのクライアントのルール形成を支援してきた國分俊史が、実践経験に基づくルール形成戦略型のイノベーションを実現できる人材育成プログラムを開発。本セミナーでは研修プログラムのコンセプトや内容を紹介します。

ルール形成戦略は今や国家戦略の根幹となり、企業戦略においても持続的な競争優位の構築には不可欠となりました。

数多くの企業での支援経験から、ルール形成戦略を梃子にしたイノベーションの構想と実行には、取り組む組織や個人の直観と主観の覚醒が不可欠であることを痛感してきました。EYではルール形成戦略を構成する着想力、社会課題解決型のビジネスモデルとエコシステム、政策提言力、世論形成力の強化に加え、実行能力に不可欠な直観と主観の覚醒を体系的なアプローチによって実現する包括的なプログラムを開発しました。

本セミナーでは研修プログラムの詳細について紹介いたします。

【5月24日開催】開催済

開催日時:5月24日(金)12:00~13:00


【6月10日開催】

開催日時:6月10日(月)12:00~13:00
お申し込み期限:2024年6月6日(木)12:00


※オンデマンド配信の予定はございません。
※両日とも同じ内容のセミナーとなります。ご都合のよろしい日程にご参加ください。

プログラム

12:00-12:02 ごあいさつ

12:02-12:27 ルール形成戦略型のイノベーション力強化プログラムについて
チーフ・エコノミック・セキュリティ・オフィサー/ストラテジック インパクト リーダー パートナー 國分 俊史

12:27-12:52 直観と主観を覚醒にする体系的な変革アプローチと研修プログラムについて
ストラテジック インパクト マネージャー 森 華子

12:52-12:57 Q&A

12:57-13:00  まとめ&クロージング

登壇者プロフィール

  • 國分俊史
    EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
    チーフ・エコノミック・セキュリティ・オフィサー/ストラテジック インパクト リーダー パートナー

    社会課題および経済安全保障政策を起点としたルール形成戦略の第一人者として、通商政策の立案や政・産・官・学によるイシューエコシステム作り、各国の経済安全保障政策に翻弄(ほんろう)されない企業戦略の立案を支援。また、経済安全保障政策に関する政府の委員や政務調査会などのアドバイザーを多数歴任。
    ルール形成戦略研究所の創設者として、各国の政府高官、インテリジェンス機関などとのネットワーク構築による日本のルール形成戦略力の多元化、減少傾向にある日本の安全保障政策に関する研究者の育成・就業機会の創出にも取り組む。
  • 森 華子
    EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
    ストラテジック インパクト マネージャー

    10年以上にわたり、イノベーションやDE&I、キャリア開発などのテーマを切り口としたリーダーシップや組織風土・人材マネジメント全般に係る経営コンサルティングの経験を有する。
    直観と主観の覚醒を起点に、社会課題としての“行き過ぎた組織の客観化”に向き合うコンサルティングサービスを提供する。
    多摩大学大学院客員教授として、「知識創造理論に基づくアートと戦略的直観」の講義を担当。国際コーチング連盟(ICF)認定プロフェッショナルコーチ。国際的なコーチング資格を多数保有。
    アート思考やコーチングに関する研修プログラムの開発、講師・ファシリテーターとしての登壇実績多数。

ウェブセミナー視聴お申し込み

※セミナーの内容は、都合により変更する場合があります。あらかじめご了承ください。
※同業他社、コンサルティングファーム等の方のお申し込みはご遠慮願います。
※フリーアドレスでのお申し込みはお受けできません。
※ウェブセミナー視聴のトラブルシューティングはこちらからご確認ください。

お問い合わせ

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 セミナー事務局

E-mail

プレゼンター

EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
複合的サービスを提供するプロフェッショナル・サービス・ファーム

ウェブキャスト

※オンデマンド配信の予定はございません。

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「直観と主観の覚醒プログラム」 - 社会課題という認識を持って取り組むべき“行き過ぎた組織の客観化”

多くの日本企業では、イノベーション力や組織へのコミットメント低下が深刻な問題になっています。その真因は客観性を過度に意識しすぎることで、主観的かつ抽象的な議論を軽視したことにあります。この行き過ぎた組織の客観化は、社会課題という認識を持って日本企業が取り組むべき課題です。

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