コスト削減が組織のパフォーマンス追及のマインドセット醸成にどう影響するか

過去4年間、続々と続く予期せぬ事象への対応に追われた結果、今日、多くの企業は苦しい立場に立たされています。ビジネスリーダーたちは、消費者行動の急速な変化、サプライチェーンの再構築、エネルギー市場の混乱、経済成長・インフレ・金利を巡る急激な環境変化など、グローバルな変化に迅速に対応し続けなければなりません。

こうした変化に接するたびに、従来のコスト構造を抜本的に見直さざるを得ない状況が生じてきました。ますます高まる資本コストと効率へのプレッシャーによって、企業は前提としていた諸条件の再考を余儀なくされています。さらには、変化する競争環境の中で技術革新の加速や、顧客と投資家を引き付け維持するために、よりサステナブルであり続けることが求められる状況を背景に、大規模な変革の実行に対する資金需要がいっそう高まっています。

企業の経営幹部は、コスト削減の可能性は何度も検討しており、考え得る施策は実行し尽くしたとお考えかもしれません。しかし、私たちの経験では、企業がコスト削減の取り組みを、a) 既存のビジネス構成要素の最適化としてではなく、より抜本的にビジネスモデル全体を対象とするようになったとき、b) 「プロジェクトにおけるパフォーマンスの追求」ではなく「パフォーマンスを追求する態勢の構築」と捉えるようになったときに、この見方は変わります。 

現在と想定される将来の市場を踏まえた上で、既存の戦略とビジネスモデルを再検討することがその第一歩です。そのためには従来見られた、1つの機能またはビジネスの一部分だけに焦点を当てた狭い視点では不十分です。アジャイルで柔軟な組織およびプロセスへの転換には、最新テクノロジーを効果的に活用しながら徹底した再設計を図る必要があります。包括的なKPIシステムを適合させ、潜在的なコスト最適化の可能性を常に把握し、推進することが次の重要なステップになります。

さらにダイナミックな発展を遂げる生成AIを中心としたテクノロジーの積極的な導入が、コスト削減や、ひいては職務内容の充実といった魅力的な将来を約束します。さらには変革に必要とされる業務や変更管理に振り向けるキャパシティを生み出します。

コスト構造再考のための変革の指針

再構築されたコスト構造は、持続可能な基盤を構築するために、可能な限り「グリーンフィールド（新規開発）」や「MVP（顧客に価値を提供できる必要最小限の製品）開発」のアプローチをとる必要があります。また次の指針に従うべきです。

• 大胆な目標：コスト削減の取り組みは、明確な目標と高い透明性を伴う方法をもって設計されるべきです。改善策には明確な根拠を持ち、健全な基礎を有する方法論に基づき、財務への影響に明確に結び付いたアクションを採用すべきです。
• 広範な視野：既存の状態からさらなる効率化をひねり出そうとしても、目標達成はおぼつかないでしょう。ビジネスモデル、組織構造、プロセスを抜本的に変える手段を検討する必要があります。同時にテクノロジー面での可能性を考慮し、財務、社会、環境それぞれの目標の達成について並列的に検討することも重要です。
• 説明責任：組織でのオーナーシップと十二分に強いサポートは、コスト削減策の策定、計画の詳細化および実行に必要不可欠であり、コスト構造を継続的かつ確実に改善するために必須です。
• 実行の動機付け：KPI体系に関連した施策と、効果的なインセンティブを新たに創造することは、感覚的に異なる印象を持たれることもあるかもしれません。しばしば耳にする議論として、過去にチーム自らのモニタリング下で発生した不具合があれば修正すべきである、というものがありますが、この考え方のみでは不十分です。たとえ過去のエラーについて従業員が責任を負うにしても、エラーを修正し、再発を防止するためには持続可能な形でのインセンティブが必要です。
• 企業文化の変革：歴史的に大きな成功を収めてきた大企業こそ、コスト構造を見直し、新たな取り組みを学び、取り組むことが必要です。コスト削減の取り組みを進めるためには、コミュニケーションと変革に向けた戦略を同時に推進することが重要です。社内でより高い支持を得ることで、取り組みの実現、継続的なコスト管理に向けた全体的な態勢を強化することが可能になります。「コストカット」という否定的な意味合いを「持続可能な変革のために必要な資金を確保する」というニュートラルな表現に転換するためにも、これは全ての企業が取り組まなければならない課題です。

EYはコスト削減の潜在的な機会を効率的に実現し、持続的なパフォーマンスを追求する態勢を企業文化として定着させることを支援します。貴社のビジネスに関するあらゆる領域における改善機会をカバーするとともに、必要に応じ、ビジネスモデル自体の再構築や適合する組織構造の設計も支援しています。