日本の女性アスリートが起業家精神を発揮するには？

日本の女性アスリートが起業家精神を発揮するには？

「アスリートは優秀な起業家になる」――この説には正当な根拠があります。アスリートの性格的な特質や勝利へのこだわりは、成功しているビジネスオーナーの特徴でもあるのです。

2017年のEYのグローバル調査「女性アスリートが起業家として成功する理由」で、起業家は自分の事業を立ち上げ拡大する上で有利に働いたトップアスリート特有の性質として以下の5つを挙げています。 

• 自信
• ひたむきさ
• 情熱と熱意
• リーダーシップ
• 立ち直る力（レジリエンス）

YEC（Young Entrepreneur Council）が協力した2020年のForbes誌 ¹ の記事によると、ビジネスオーナーにも類似の特質があり、揺るがない仕事倫理、深い情熱、創造力、目標達成を原動力とする自主性、おうような態度、学ぶことに貪欲といった特質に触れています。

起業家として成功している女性アスリートはこの仮定が正しいことを教えてくれます。例えば、サッカー日本代表としてオリンピックに出場した東明有美さんは、ビジネスコンサルティング会社「Pass & Go」を設立しています。また、探検家グランドスラム（北極点・南極点到達、7大陸最高峰登頂）を史上最年少で達成した女性登山家の南谷真鈴さんは、経営コンサルティングエージェンシー「エムプランニング」の創業者です。

ところが、EYによる2020年のグローバル調査「フィールドを離れて」に答えた日本の女性アスリートのうち、スポーツから第2のキャリアへのシフトを「簡単」と回答した割合は4%にすぎません。これに対し、全世界を対象とする調査では3人に1人が「簡単」と回答しています。

では、日本の女性アスリートが競技生活から引退して、起業家になるにはどうしたらよいのでしょうか。さらに発展させて、現役中からスポーツとビジネスの両立意識をアスリートに植え付けるために何ができるでしょうか。

アスリートをたたえ、やる気にさせる

女性アスリートが起業家になるには主に2つのハードルがあります。1つ目はビジネス界で彼女たちの潜在能力が過小評価される傾向にあること、2つ目はスポーツ以外で自分の価値に気付いていないことです。

前述のEYが行った2020年の調査では、アスリートが所属する組織に対しての貢献度が分からないと答えた一般従業員の割合は45%に上りました。このようにアスリートへの理解が不十分である結果から判断すると、女性アスリートは起業のための十分なサポートを得られていない可能性があると言えます。例えば、事業開発の組織づくりや資金調達手段、または仕事上のネットワークを活用できなかったり、育成者や投資家から助言を得られなかったりする場合があります。

一方で女性アスリート自身もスポーツで達成した業績をビジネスに生かすのは難しいと感じています。スポーツをしていたときと同様にリーダーシップを発揮することができず、個人的な成長を継続的資産として捉えることもありません。要するに、企業に提供できる自分の価値に気付かないことが多く、自分のスキルがいかに転用可能であるかも分かっていません。ましてや、それがセールスポイントになるとは考えもつきません。

日本においてはこの傾向が際立っており、前述のEYによる2020年の調査によると、スポーツ選手としての経験が他のキャリアでも生かせるスキルになると回答した日本人女性アスリートは53%で、全世界の回答率の85%と大きなギャップがあります。このギャップの理由は明確ではありませんが、経済的、社会的、文化的な要因があると考えられます。

日本女性の経済的貢献度は学歴の高さにかかわらず低水準です。世界経済フォーラムが世界の男女格差についてまとめた「Global Gender Gap Report 2021（世界男女格差報告書2021年版）」²で日本は156カ国中120位にとどまっています。日本の教育制度では創造力よりも記憶力が優先され、メディア界で活躍しているロールモデルもあまり見当たりません。仕事上のネットワークが他の国と比較して限定的であることもビジネスでの潜在能力や起業機会に対する認識不足の一因となっています。

スポーツ選手としての経験が他のキャリアでも生かせるスキルになると回答した日本と海外のアスリートの差