2023年3月期の有価証券報告書におけるサステナビリティ情報の開示について、先進的な開示が期待される日経225銘柄及び金融庁「記述情報の開示の好事例集2022」掲載企業のうち3月決算の会社から、経営戦略との関連性や図解等の使用によるわかりやすさなどにおいて工夫がみられる好事例をご紹介しています。
また、2023年3月期の開示分析から浮き彫りになった課題をもとに、2年目以降の取組みについても解説することで、今後の有報サステナビリティ情報開示のブラッシュアップのための参考としてお役立ていただけます。
1. 好事例集の構成
| 目次 |
概要 |
| 1. 有報サステナビリティ開示の概要 | サステナビリティ開示の全体像についてコンパクトに記載しており、開示要求事項の再確認にご利用いただけます。 |
| 2. 好事例集 | EY新日本有限責任監査法人が金融庁の好事例集の考え方などに基づき、総合的な視点から検討し選定した好事例について、「従業員の状況」、「サステナビリティに関する考え方及び取組み」における「全般」「気候変動」「人的資本」「その他」のそれぞれの領域について、好事例ポイントを示しながら具体的な開示例をご紹介しています。 |
| 3. 望ましい開示に向けた取組み | 金融庁から示された「記述情報の開示に関する原則（別添）―サステナビリティ情報の開示について―」に記載のある、望ましい開示に向けた取組みの具体的な項目について、各企業の対応会社数を中心に調査し、その割合をご紹介しています。 |
| 4. 2年目の開示に向けて | 2023年3月期のサステナビリティ開示は必ずしも好事例ばかりでなく、大多数の会社では多くの課題が見えている状況でした。「従業員の状況」、「サステナビリティに関する考え方及び取組み」における「全般」「気候変動」「人的資本」「その他」における「初年度で浮き彫りになった課題」と「2年目以降の取組み」例についてご紹介しています。 |
| 5. Appendix | 多様性の開示に参考となる「厚生労働省統計資料」の最新版と、リンク集をご紹介しています。 |
2. 本資料における好事例の選定対象会社
日経225銘柄の構成会社、及び、金融庁「記述情報の開示の好事例集2022」掲載会社から、調査時点（2023年8月）において2023年1月の「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正を適用（早期適用含む）している会社を対象として分析しています。
3. エグゼクティブサマリー版資料について
本体資料から「1. 有報サステナビリティ開示の概要」「3. 望ましい開示に向けた取組み」「4. 2年目の開示に向けて」を抜粋した資料です。
※ 資料は下記PDFをダウンロードしてご覧ください。
〈お問い合わせ先〉
EY新日本有限責任監査法人
サステナビリティ開示推進室
sd.office@jp.ey.com
大石 晃一郎
EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室 パートナー
山本 寛喜
EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室 シニアマネージャー
桐原 尚志
EY新日本有限責任監査法人 サステナビリティ開示推進室 シニアマネージャー
※所属・役職は記事公開当時のものです。
