EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。
CBD COP16現地で得た知見/企業活動における自然・生物多様性の最新動向
EYは、2024年11月1日に閉幕したCBD COP16(国連生物多様性条約第16回締約国会議)を受け、その概要や要点について解説するウェビナーを開催します。自然・生物多様性の視点がビジネスに与える影響を探り、日本企業が取り組むべき環境戦略について専門家が深堀りします。
EY緊急ウェブキャスト:米国大統領選挙の結果に伴う通商関税および税務への影響
本ウェブキャストでは、この大統領選直後というタイミングで、次期大統領の通商関税および税務政策をご紹介し、変わりゆく通商環境下において、日本企業の税務・関税・サプライチェーン担当が検討すべき施策について解説いたします。
AIを駆使した従業員エクスペリエンスの向上 ~LGグループの世界的取り組みから学ぶ~
LGグループからゲストをお招きし、同社がAIを駆使してグローバルに従業員エクスペリエンスを向上させた事例およびソリューションをご紹介します。
EY Japan では、アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクション、業種別などに関するさまざまなイベント・セミナーを開催しております。
税務
日本国内外の企業・個人に対して、税務アドバイザリーおよび税務コンプライアンスにおいて、EYの豊富な実績とテクノロジーを最大限に活用し、クライアントの期待に応えるサービス提供を心掛けています。
コンサルティング
クライアントの皆さまが変革の時代(Transformative Age)にもさらなる飛躍を目指し成長し続けられるよう、EYの優れた連携力を持つコンサルタントが支援します。
ストラテジー・アンド・トランザクション
戦略(EYパルテノン)、買収・合併(統合)・セパレーション、パフォーマンスの再構築、コーポレート・ファイナンスに関連した経営課題を独自のソリューションを活用し、企業成長を支援します。
メールで受け取る
EY Japanが発行する各種メールマガジンで最新情報をご覧ください。
EY Japan、「いわて女性デジタル人材育成プロジェクト」にビジネススキルのトレーニングを提供
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡、以下EYSC)は、女性デジタル人材の育成と全国の企業・自治体のデジタル化支援を行う株式会社MAIA(本社:東京都港区、代表取締役:月田 有香、以下MAIA)が、岩手県より「いわて女性デジタル人材育成プロジェクト業務」を受託して実施している「いわて女性デジタル人材育成プロジェクト」の参加者に対して、ビジネススキルの向上を目指すワークショップなどの教育コンテンツを提供します。
EY Japan、NVIDIA AI Enterpriseを活用したDX支援サービスを提供開始
- 生成AIや3Dアプリケーション分野の支援を強化 -
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡、以下、EYSC)は本日、NVIDIA AI Enterpriseソフトウェア プラットフォーム*を活用し、仮想環境や3Dアプリケーション、生成AIといった高度かつ高速なデータ処理を要するテクノロジーを活用したデジタルトランスフォーメーション(DX)を支援する戦略構想策定・実装支援サービスの提供を開始します。
「希少疾患における医療従事者の困りごとに関する調査」について
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 近藤 聡、以下EYSC)は、この度「希少疾患における医療従事者の困りごとに関する調査」を未診断疾患イニシアチブ (Initiative on Rare and Undiagnosed Diseases、以下IRUD)、日本希少疾患コンソーシアム(Rare Disease Consortium Japan、以下RDCJ)、日本製薬工業協会(以下製薬協)と共に企画・運営支援しました。その調査結果報告書が公開されましたので、お知らせします。
「LinkedIn」へのなりすまし登録に対するご注意のお願い
ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)“LinkedIn”において、第三者がEY Japanのメンバーになりすましてアカウント登録をしている事案が確認されています。
【注意喚起】EY Japanの関係者を騙るサイトを確認しました
このたびEY Japanが一切関与していないにも関わらず、EY Japanの複数の関係者を騙り、関与しているように掲示しているサイトを確認しました。EY Japanとそのすべての関係者が、仮想通貨や投資などの推奨に名前を貸すことはありません。
EY Japan が発行する出版物・刊行物・各種レポートをご案内いたします。